Solution-Edge津田建二の技術解説コラム

基礎的な知識としてのパワー半導体について解説します。

IoT（Internet of Things）時代を迎えると、インターネットにつながるデバイスが増えてきます。どのデバイスにもワイヤレス（無線）回路が必要になります。ワイヤレス回路の役割は、無線でデバイス同士をつなぐことです。ワイヤレス回路の基礎は、無線技術関係の教科書をご覧になれば詳しく学ぶことができますので、ここでは実用的な基礎知識を紹介します。

IoT（Internet of Things）とは何か。きちんとした定義がなわれていないようにも思えます。今回は、IntelやIBM、MEMSICなど、米国を中心にした企業への取材を基に、IoTを定義してみます。

最近は、IoT（Internet of Things）という言葉をよく耳にします。IoTは、インターネットにつながるモノを指したり、あるいはその技術やシステム体系を指したりします。要は、モノがインターネットにつながる時代に入ったと認識することがこれからのビジネスや成長を考えるうえで重要なのです。今回は、IoTのセンサー部分を担うモノの基礎技術を紹介します。

現代の電子機器の多くは、アナログ回路とデジタル回路で成り立っています。昔は全てアナログ回路で構成されていました。今はデジタルに脚光が当てられていますが、アナログもしっかりと使われています。では、なぜ全てアナログで作られていたテレビやVTRはデジタルに置き換えられたのでしょうか。デジタルとアナログの使い分けについて考えてみましょう。

デジタルの“マイコン”と“アナログ”。一見すると全く関係がないように思えますが、実は、切っても切れない関係にあるのです。身の回りにある炊飯器や掃除機などを例に挙げ、マイコンとアナログの深い関係について見ていきましょう。

最先端半導体の世界は今、16nmあるいは14nmのFinFET（フィンフェットと発音）と呼ばれるトランジスタを基本とする集積回路が量産されようとしています。今回は、MOSFETの基本原理に立ち返りながら、今後の集積回路を考察してみます。

青色発光ダイオード（LED）の発明で赤崎勇氏、天野浩氏、中村修二氏の3氏がノーベル物理学賞を受賞しました。今回は特に実用化という意味が世の中にインパクトを与えたと思います。これまでもノーベル賞を受賞した半導体デバイスがいくつかあります。今回は、ノーベル賞を受賞した半導体デバイスで実用的に社会に大きなインパクトを与えたものを拾ってみました。

2014年7月、IBMがポストCMOSの半導体技術に今後5年間に渡り30億ドル（3000億円）を投資すると発表しました。なぜIBMはポストCMOS技術の開発に30億ドルも投資するのでしょうか？ 半導体技術としてあまりにも優れているCMOSの代替技術を探しているのです。

「半導体集積回路に搭載されるトランジスタの数は毎年2倍で増えていく」。これが1965年に当時米フェアチャイルド・セミコンダクターにいたゴードン・ムーア博士が提案した、社会現象の「法則」です。のちにムーアの法則と呼ばれるようになった原型です。これが変質していく様子を見てみましょう。今の半導体技術の曲がり角に来ていることとムーアの法則は深く関係しているからです。

今日のIC半導体の発展の元は、トランジスタの発明であることには間違いありません。半導体とは導体と絶縁体との中間の材料ですが、なぜ半導体トランジスタが発明されたことで、産業へのインパクトが大きいのでしょうか。集積回路やマイクロプロセッサの発明に対するインパクトはどうでしょうか？

急速に普及してきたスマートフォン。スマホは、コンピュータと通信、半導体の三位一体となった製品です。くしくもこれら3つの技術はほぼ60年ごろ前に生まれました。これらの発展から、未来を照らす技術を探しましょう。

外国のIMECやSEMATECHといったコンソーシアム的な研究所がなぜうまくいき、国内の産官学の研究開発コンソーシアムはなぜ失敗したのだろうか、とよく聞かれます。私なりにIMECの社長（CEO）とのインタビューを何度も繰り返し、その答えを確信しています。このシリーズ最終回は、IMECのサクセスストーリーについて紹介します。

海外では、ネットワーキングと呼ばれるパーティがよく開かれます。日本語で言えば、人脈形成パーティといえるでしょう。海外は、日本より人脈形成に対する取り組みが熱心です。

日本の常識は世界の非常識といわれることがよくあります。日本では当たり前のことが海外では全然違うことを指しています。ここでは、いくつかの言葉について、日本と海外との違いを考えてみたいと思います。オープンイノベーション、標準化（standardization）、グローバル化を採り上げてみます。

今回は少し毛色の変わった分野として、エレクトロニクス企業の広報について、日米を比較してみます。長い間、ジャーナリストという仕事をしていますと、広報部門とは長く付き合ってきました。広報は英語ではPublic Relation（PR）と言いますが、日本語でPRといえば、宣伝のことを指すことが多いようです。しかし、広報（PR）は文字通り広く知らしめるという意味で、自分の有利な方向に導く「宣伝」とは違います。米国は広報やジャーナリズムの先進国です。日本とは何がどう違うのでしょうか。

日本にいると、よく「台湾や韓国は」という言い方をします。しかし、アジアを取材すると、「日本や韓国は」というくくり方をよく聞きます。中華系の民族がそのように見るだけではなく、アジアにいる欧米系の人たちや非中華系の人たちからもそのように言われることがよくあります。民族的な問題を議論するつもりはありません。ビジネス文化が韓国と日本はよく似ており、台湾や香港とは全く違うため、そのようにくくられます。台湾のビジネス文化が日本とどう違うかをみてみましょう。

日本の企業の方にシリコンバレーのお話をすると、「日本とは違いますよ」とか、「日本には日本の良さがある」とか、アタマから否定されることがよくあります。ではなぜ今、日本の産業は活発ではないのでしょうか。なぜ、活気を取り戻そうとしないのでしょうか。なぜうまく行った地域のビジネス習慣を取り込もうとしないのでしょうか。なぜ成功例を活用しないのでしょうか。なぜ日本だけで考えようとするのでしょうか。