「カーボンニュートラル」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

BIM：
大林組が設備設計分野のBIMモデリングルールを公開
大林組は、BIMモデリングルール「Smart BIM Standard（SBS）」において、設備設計分野のモデリングルールを一般公開した。（2025/1/17）

脱炭素：
自動車産業が2035年に目指す姿や危機感をまとめたビジョンを発表
日本自動車工業会は自動車産業からモビリティ産業への変革に向けて目指す姿をまとめた「自工会ビジョン2035」を発表した。（2025/1/17）

高根英幸　「クルマのミライ」：
ファンが沸いたプレリュードとロードスター、ホンダとマツダの“次の一手”は？
今年も東京オートサロンが開催された。カスタムカーの祭典というよりは、多様なメーカーのブースが台頭し、幅広い領域の展示が見られるイベントになってきた。各社がファンを喜ばせる展示を用意。工具メーカーも盛況だった。まだまだ人気は衰えそうにない。（2025/1/17）

プロジェクト：
兵庫県三木市で“団地再耕（再生）”の多世代交流拠点に2月着工、大和ハウス工業
大和ハウス工業は、兵庫県三木市の1970年代に開発した住宅団地「緑が丘・青山ネオポリス」内で団地再耕（再生）につながる公共施設の建設に2025年2月に着工する。交流拠点は「共におぎなう、つなぐ、はぐくむ」をコンセプトに整備し、地域コミュニティー形成や地域経済の活性化を目指す。（2025/1/16）

第14回「GX実行会議」：
日本のGX戦略をアップデート　新たな「GX2040ビジョン（案）」の内容とは？
日本のGX（グリーン・トランスフォーメーション）の実行策について検討を進めてきた「GX実行会議」。同会議では昨今の国際情勢の変化などを受け、これまでの戦略をアップデートした「GX2040ビジョン（案）」を公表した。（2025/1/15）

脱炭素：
タイにて地産地消の水素利活用モデル構築に向けた調査事業を開始
ホンダは、日鉄物産とタイにて地産地消の水素利活用モデル構築に向けた調査事業を行う。水素の生産から活用までのエコシステムを形成することで、環境に配慮した社会づくりに貢献する。（2025/1/15）

素材／化学インタビュー：
コスモの製油所デジタルプラント化　三現主義を解消する技術とは？
コスモエネルギーグループに、製油所のデジタルプラント化の背景や特徴、導入による大きな利点、今後の展開について聞いた。（2025/1/17）

MONOist 2025年展望：
“使える”シミュレーションとAIはマテリアルズインフォマティクスをどう変える？
2024年もさまざまな取り組みが進められたマテリアルズインフォマティクス。それらを振り返りながら、2025年以降にマテリアルズインフォマティクスのさらなる浸透と拡大で重要な役割を果たすであろうAI活用やその成果について考察する。（2025/1/14）

電子ブックレット（モビリティ）：
バイオ燃料ニュースまとめ　2024年
MONOistに掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、環境対策として注目集まるバイオ燃料に関連したニュースをまとめた「バイオ燃料ニュースまとめ」をお送りします。（2025/1/14）

太陽光パネル大量廃棄2030年問題に挑む　強力接着剤を分離、再利用可能にする装置開発
太陽光や風力などの再生可能エネルギーの利用が進む中、寿命を迎える太陽光発電用ソーラーパネルの大量廃棄問題が懸念されている。パネルは製造の際に強力な接着剤を使っているため、分別解体が難しいが、環境負荷の少ない熱分解方式を用い、部材の再利用を可能にする処理装置の開発に、岡山県新見市の「新見ソーラーカンパニー」が成功。（2025/1/10）

太陽光パネル大量廃棄2030年問題に挑む　強力接着剤を分離、再利用可能にする装置開発
太陽光や風力などの再生可能エネルギーの利用が進む中、寿命を迎える太陽光発電用ソーラーパネルの大量廃棄問題が懸念されている。（2025/1/10）

なぜAI全振りを表明したのか　パナソニックグループの「CES 2025」ブースを見て分かったこと
パナソニックグループの楠見グループCEOが、「CES 2025」でキーノートスピーチを行い、展示ブースを展開している。その内容をチェックした。（2025/1/9）

2040年に温室効果ガスを73％削減――日本の新たな削減目標案の策定背景
政府が新たな「地球温暖化対策計画」案及び「政府実行計画」の改定案を公表。国連に提出する日本の「NDC（国が決定する貢献）」における温室効果ガスの削減目標として、2035年に2013年度比60％、2040年に同73％とする新たな目標値を設定した。（2025/1/9）

材料技術：
高い表面絶縁抵抗を持つステンレス鋼を開発　スマホや電池に利用可能
日本金属は高い表面絶縁抵抗を有するステンレス鋼「FI（Fine Insulation）仕上」を開発した。（2025/1/9）

ZEB：
建設中の大成建設グループ次世代技術研究所で設備機器の低炭素化を推進
大成建設は埼玉県幸手市で建設中の「大成建設グループ次世代技術研究所研究管理棟」において、建物のライフサイクル全体でのCO2収支を実質ゼロとする「ゼロカーボンビル」の実現を目指している。調達段階や修繕時のCO2排出量削減に向けて、建築設備機器のカーボンニュートラル化を推進する他、リサイクル石こうを100％使用した石こうボードの採用などに取り組む。（2025/1/7）

リサイクルニュース：
CO2を固定した低炭素素材を発売　既存の成形設備で製品化
TBMはカーボンリサイクル技術を活用した低炭素素材「CR LIMEX（シーアール ライメックス）」を発売した。（2025/1/7）

電動化：
電動車の購入意向を調査、25カ国1万6000人の消費者が回答
アーサー・ディ・リトル・ジャパンは自動車分野のメディアラウンドテーブルを開き、消費者調査「自動車モビリティの未来」の最新版について説明した。（2025/1/6）

2024年 年末企画：
編集者が選ぶ「2024年半導体業界の漢字」――「揺」
2024年も間もなく終わりを迎えます。そこで、EE Times Japan編集部のメンバーが、半導体業界の“世相”を表す「ことしの漢字」を考えてみました。（2024/12/27）

産業動向：
大成建設とNIMSが「革新的環境材料開発センター」設立　マテリアルズインフォマティクスなど活用
大成建設と物質・材料研究機構（NIMS）は、茨城県つくば市のNIMS内に「NIMS-大成建設 革新的環境材料開発センター」を開設した。マテリアルズインフォマティクスなどを駆使して、カーボンニュートラルとサーキュラエコノミーへの移行を見据えた環境配慮型建設材料を共同開発する。（2024/12/27）

脱炭素：
AGCがCO2を原料としたエチレンの製造検討を開始
AGCは、CERT systemsと、電気分解技術やCO2を原料に活用したエチレンの製造検討に関する共同研究契約を締結した。（2024/12/27）

GHGベースでの企業活動の見える化へ：
PR：Scope3、CFP算定から始まる気候変動対策　信頼性高い2次データがもたらすもの
温室効果ガス削減への要求が強まっている。製造業ではサプライチェーン全体での削減が強く求められているが、その第一歩として必要な温室効果ガス排出量の把握を適切に行うのは困難だ。その中でどのように対策を進めていくべきだろうか。（2024/12/27）

脱炭素：
コンビニへの配送をバイオディーゼル燃料で、店舗の使用済み油を活用
セブン‐イレブン・ジャパンと三井物産は店舗への配送でバイオディーゼル燃料100％を使用する実証実験を開始する。（2024/12/26）

研究開発の最前線：
レアメタルを使用せず、酸フッ化物を用いた水電解酸素生成電極触媒を開発
東京科学大学は、貴金属や希少金属を使用しない水電解酸素生成電極触媒を開発した。層間にフッ化物イオンが局在する層状ペロブスカイト構造のPb3Fe2O5F2が、高い酸素生成活性を示すことを発見した。（2024/12/26）

日立の新成長エンジン「コネクティブ」の全貌（3）：
データを生みだすプロダクトの価値をさらに高める、日立産機が描く勝利の方程式
日立の製造業としての側面を色濃く残すコネクティブインダストリーズ（CI）セクターに迫る本連載。第3回は、中量産の産業機器事業を展開する日立産機システムをクローズアップする。（2024/12/25）

電動化：
EV／PHEV急速充電器の全国保守体制を強化
OKIクロステックは、約100人のカスタマーエンジニアへの技術教育や試験用設備を充実化し、EV／PHEVの急速充電器の全国保守体制を強化する。EVやPHEVの普及、カーボンニュートラル推進に貢献する。（2024/12/24）

和田憲一郎の電動化新時代！（54）：
中国で急成長するEREVはグローバル自動車市場の“本命”になり得るか
EVシフトが著しい中国で急激に販売を伸ばしているのがレンジエクステンダーを搭載するEREV（Extended Range Electric Vehicle）である。なぜ今、BEVが普及する中国の自動車市場でEREVが急成長しているのだろうか。さらには、中国のみならず、グローバル自動車市場の“本命”になり得るのだろうか。（2024/12/24）

BIM：
大和ハウス工業とオートデスクがBIMを活用したCO2排出量算定ツールを開発
大和ハウス工業とオートデスクは、BIMデータを活用し、建物の設計初期段階からCO2排出量を算定できる「Integrated Carbon Tool」を共同開発した。全国の大和ハウス工業事業所で、商業施設と事業施設の新築設計の際に利用を開始する。（2024/12/20）

高根英幸　「クルマのミライ」：
スポーツカーに未来はあるのか　“走りの刺激”を伝え続ける方法
スポーツカーはクルマ好きの関心を集め続けているが、乗り回せる環境が限られるようになってきた。一方、マツダ・ロードスターなど価値のあるモデルも残っている。トヨタは運転を楽しむ層に向けた施策を展開している。今後のスポーツカーを巡る取り組みにも注目だ。（2024/12/20）

製品動向：
AIで建物のCO2排出量算定を自動化、ライフサイクル全体で評価　ゴーレムと鴻池組
鴻池組とゴーレムは、AIを活用して建物のライフサイクル全体のCO2排出量を算定するシステム「Gorlem CO2」を活用し、CO2排出量算定を自動化する取り組みを開始した。（2024/12/19）

石野純也のMobile Eye：
ドコモとモトローラが18年ぶりにタッグを組んだワケ　シェア急拡大で2025年度は“2倍成長”を狙う
モトローラ・モビリティ・ジャパンは、同社初となるドコモ向けのAndroidスマートフォン「motorola razr 50d」を発表した。2024年度は、前年と同じ成長率である2倍程度の規模拡大を目指すことを明かしていたが、その“秘策”がドコモでの端末発売だったというわけだ。一方で、ドコモにとってもrazrシリーズの取り扱いは、端末ラインアップが拡大するメリットがある。（2024/12/17）

工場DX：
PR：データ収集からの可視化で終わりがちな工場DX、どうすれば先に進めるのか
工場DXが求められる中で、データ収集から可視化までは進められても、そこから先のデータ利活用に至っている事例はそれほど多いとは言えない。日立は工場DXを先に進められるように、多くの製造業との協創を通じて生み出してきた価値をアセット化した工場DXソリューションである「Hitachi Digital Solution for Manufacturing（HDSM）」を提案している。（2024/12/27）

ドコモの「motorola razr 50d」はココが違う　閉じたまま即「d払い」、5G「n79」にも対応　若年層向けの仕掛けも
NTTドコモは折りたたみスマートフォン「motorola razr 50d M-51E（以下、razr 50d）」を12月19日に発売する。開けば大きな画面を使え、閉じればコンパクトになる。モトローラ・モビリティ・ジャパンが13日に説明会を開催し、発売の経緯や狙いを説明した。（2024/12/13）

有害な廃棄物を資源に変える窒素循環技術（11）：
少ないアンモニアを集めて資源にする膜技術
カーボンニュートラル、マイクロプラスチックに続く環境課題として注目を集めつつある窒素廃棄物排出の管理（窒素管理）、その解決を目指す窒素循環技術の開発を概説しています。今回は水中の希薄なアンモニアを濃縮し、資源化する膜技術を紹介します。（2024/12/20）

JIMTOF 2024：
元工作機械エンジニアが見た、JIMTOF2024
元工作機械エンジニアがJIMTOF2024（第32回日本国際工作機械見本市）を振り返ります。（2024/12/19）

第9回 JAPAN BUILD TOKYO：
トヨタが建設現場の働き方を変える“トレーラーハウス”を提案　2024年問題の有効策に
トヨタは新規事業で、建設現場向けに移動型の現場事務所や休憩室となる一般車でけん引可能なトレーラーハウスを提案する。事務所と現場間の移動時間を削減するとともに、隙間時間の有効活用が可能になり、建設現場の2024年問題対策や働き方改革が実現する。（2024/12/12）

第66回「基本政策分科会」：
不確実性が増す国際情勢　2040年度のエネルギーミックスを考える上での複数シナリオ
政府は新たなエネルギー基本計画などの策定に向けて、日本が目指すべき2040年度頃の「GX2040ビジョン」の検討を進めている。その議論を担う基本政策分科会では、さまざまな研究機関などから、今後のエネルギー情勢に関する複数の将来シナリオが提示された。（2024/12/12）

研究開発の最前線：
CO2を吸収させた路盤材を効率的に合成できるマイクロ波加熱炉を開発
中部大学は、CO2を吸収させた路盤材を効率的に合成できるマイクロ波加熱炉を開発した。製造する路盤材は、最大10％の炭素を貯蔵できることから、カーボンニュートラルに向けたCO2固定技術として注目される。（2024/12/12）

脱炭素：
大林組が建機に使い始めた「リニューアブルディーゼル」とは？
出光興産と大林組、松林はCO2削減効果の高いバイオ燃料「出光リニューアブルディーゼル」を使う実証実験を開始した。出光興産としては初めてリニューアブルディーゼルを取り扱う。（2024/12/11）

鉄道技術：
水素エンジンハイブリッドシステムを搭載した水素動力車両の試作機が完成
JR東海は、水素を燃料とする水素動力車両の開発の一環として、水素エンジンハイブリッドシステムの試作機を完成させた。今後は性能評価試験や模擬走行試験を進めていく。（2024/12/11）

研究開発の最前線：
接合強度を改善したマルチマテリアル構造を金属3Dプリンタで作製
東北大学は、鉄鋼とアルミ合金を組み合わせたマルチマテリアル構造を、金属3Dプリンタで作製する技術を開発した。接合強度を改善しており、日本積層造形と共同で実物大の自動車部材の試作にも成功している。（2024/12/11）

JR東、民営化後初の全エリア運賃値上げへ　2026年3月から
JR東日本は12月6日、2026年3月から全エリアの運賃を値上げすると発表し、国土交通大臣に申請した。全体の値上げ率は7.1％で、切符の初乗り運賃は150円から160円になる。（2024/12/9）

高根英幸　「クルマのミライ」：
次に売れるクルマは何か？　どん底の日産が復活するための道筋
EVの販売が伸び悩む中、日本国内ではミニバンやSUVが人気だ。特に、使い勝手の良さによって、シエンタなどのライトミニバンの人気が根強い。不調の日産は販売車種の再構築が必要だろう。判断力とスピードが求められる。（2024/12/7）

産業動向：
高砂熱学グループが技術発表会を開催　“環境クリエイター”としての最新技術を選定
高砂熱学工業は、グループ全体で設計・施工の技術力向上とグループ内の水平展開、技術者間の交流を図る目的で、毎年恒例の技術発表会を開催した。最優秀賞には、2003年に設立した中国現地法人の高砂建築工程が受賞した。（2024/12/6）

木造／木質化：
「木質建築」を定義し、合意形成を円滑化　大成建設が分類表とコンセプトモデル策定
大成建設は、「木質建築」の定義と分類を独自に策定し、6タイプ7種類の分類表を構築。併せて、分類表に基づく都市における木質建築の標準的な形態を示したコンセプトモデルを作成した。（2024/12/5）

第43回「資源・燃料分科会」：
進まない地熱発電開発の打開策に　エネ庁が「地熱開発加速化パッケージ」を公開
安定的な発電が可能であるなど、多くのメリットがある地熱発電。しかし開発コストの高さなど、さまざまな障壁によりその普及は進んでいない状況にある。資源エネルギー庁はこうした地熱発電の開発状況の改善に向けて、「地熱開発加速化パッケージ」を取りまとめた。（2024/12/5）

はじめての化学工学（1）：
そもそも化学工学って何？
化学工学は、多くの工業製品の生産を陰で支える重要な学問分野です。しかし、化学工学とは具体的に何をするのでしょうか？　第1回は、初めて化学工学を学ぶ方を対象に基本的な要素を分かりやすく解説します。（2024/12/5）

CEATEC 2024で製品を多数展示：
「第3の創業」目指す日本ガイシ　EnerCeraや複合ウエハーで攻勢
日本ガイシは「CEATEC 2024」で、カーボンニュートラルやデジタル社会の実現に向けた同社の技術を紹介した。さらに、薄くて小型のリチウムイオン二次電池「EnerCera」や、高周波デバイス用の複合ウエハーなどを展示した。（2024/12/4）

脱炭素：
ブレーキの製造も環境対応、焼き入れなしのディスクでCO2半減
サンスターグループのサンスター技研は二輪車用ブレーキの環境負荷低減に向けた取り組みを発表した。（2024/12/2）

全建協：
全建協会長「建設業全体が足並みをそろえ社会課題解決を」　技術研究発表会、最優秀賞に錢高組など
全国建設業協会は、都内で2024年度の技術研究発表会を開催した。高度技術部門の最優秀賞に錢高組 技術本部 技術研究所 主席研究員 角田晋相氏が発表した「換気設備の自動制御による電力削減事例」が、創意工夫部門の最優秀賞に山辰組 専務 馬渕剛氏が発表した「草の酸素供給型高速焼却装置『モヤッシー』」が選出された。（2024/11/29）

脱炭素：
パナソニックHDがシーベジタブルと海藻養殖で実証、ネイチャーポジティブを訴求
パナソニックHDとシーベジタブルは、海藻養殖を通じた海の生物多様性の保全や回復に加え、食料問題、健康維持、CO2削減などの社会課題解決に向けた可能性を検討するため、共同実証を行う。パナソニックHDの社員食堂でシーベジタブルの養殖海藻の提供も開始し、ネイチャーポジティブへの理解醸成に取り組む。（2024/11/29）