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「ガス」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

「ガス」に関する情報が集まったページです。

自然エネルギー:
下水処理の再エネ利用&汚泥処理の問題を解決する新技術、日立造船と産総研が実証へ
日立造船と産総研が共同研究中の下水汚泥ガス化技術の実証へ。実用化できれば消化汚泥の処理が不要になるとともに、汚泥由来の燃料ガスを発電に利用し、得られる電力を下水処理場に自給することで下水処理のグリーン化が可能になる。(2024/7/24)

研究開発の最前線:
鉄鋼生産で発生する二酸化炭素の一酸化炭素へのプラズマ変換を実証
三菱重工業とArcelorMittalは、高炉ガスなどから回収した二酸化炭素を一酸化炭素にプラズマ変換する実証試験を開始する。鉄鋼生産過程におけるCO2の循環利用プロセスを検証する。(2024/7/22)

材料技術:
GHG排出量を4割削減する飲料缶蓋の生産体制を構築、量産化へ
東洋製罐は、UACJと共同開発した、温室効果ガス排出量を従来品比で約4割削減する飲料缶蓋「EcoEnd」の生産体制を構築した。今後は、顧客への供給に向けて量産化の準備に入る。(2024/7/19)

東京ガス子会社、個人情報約416万人分を漏えいか サーバへの不正アクセスを確認
東京ガスは、子会社の東京ガスエンジニアリングソリューションズ(TGES)が不正アクセスを受けて、約416万人分の個人情報が漏えいした可能性があると発表した。(2024/7/17)

脱炭素:
発電時に温室効果ガスを排出しないコンパクトな水素燃料電池発電システムを発売
ヤンマーエネルギーシステムは、コンパクトで複数台を一括制御可能な水素燃料電池発電システム「HP35FA1Z」を商品化した。2024年9月2日から受注を開始する。(2024/7/17)

脱炭素:
水素ガスによる高効率なアルミ合金溶解技術開発へ ヤマハ発動機が実証施設を新設
ヤマハ発動機は、水素ガスに対応する溶解炉と熱処理炉を備えた実証施設を、オートバイクや船外機の小型部品を製造する森町工場(静岡県周智郡森町)に新設し、水素ガスを用いたアルミ合金溶解技術の開発/検証をはじめとする実証実験を2025年9月頃から開始する。(2024/7/12)

目指せ、温室効果ガス削減:
ニューヨークの「食革命」 学校がプラントベース給食を週2で導入、政策で変わる街
NYが温室効果ガス削減を狙って、さまざまな「食革命」を起こしている。公立学校が週2回プラントベース給食を導入するなど、目を見張る取り組みの数々を紹介する。(2024/7/12)

脱炭素:
ヤマ発がアルミ鋳造に水素活用の実証、2027年以降の導入目指す
ヤマハ発動機は水素ガスに対応した溶解炉と熱処理炉を備えた実証設備を森町工場に新設する。(2024/7/11)

脱炭素:
スズキのバイオガスプラントがインドで稼働、敷地内の多年草が原料
スズキのインド子会社マルチ・スズキ・インディアがハリヤナ州マネサール工場にバイオガス精製の試験プラントを設置した。(2024/7/4)

自然エネルギー:
マンションに導入できる小型バイオガス発電システム、家庭の生ゴミを活用
大和ハウス工業とダイキアクシスは2024年6月、マンションに導入可能な小型バイオガス発電システムを開発したと発表した。(2024/7/4)

Google、AIによる排出量増加で2030年カーボンフリー目標達成に暗雲
Googleは、2024年の環境報告書で、同社が掲げる「2030年までに温室効果ガス排出量を実質ゼロに」という目標の達成が、AIの急速な需要増加で「重大な不確実性」に瀕しているとした。(2024/7/3)

脱炭素:
マンションのディスポーザーと連携し、家庭の生ごみから発電 大和ハウス工業などが開発
大和ハウス工業とダイキアクシスは、マンションのディスポーザーと連携し、生ごみを燃料として建物共用部に電力を供給する「小型バイオガス発電システム」を開発した。100戸規模のマンションの場合、1日当たりの発電量は約8kWhで、年間の共用部消費電力の約2割をまかなえる。(2024/7/2)

プロダクトInsights:
ホンダ、災害時などに活用できるポータブル電源発売 ソーラーパネルでの充電にも対応
本田技研工業は6月28日、ポータブル電源「Honda Power Pod e:(パワーポッド イー)」を発売した。排出ガスや騒音が発生しないため、災害時の非常用電源や夜間工事用の電源など、エンジン発電機の使用が難しいシーンでの利用が可能となる。(2024/7/1)

第9回「温室効果ガス排出量算定・報告・公表制度における算定方法検討会」:
事業者のCO2排出量算定、「新・基礎排出係数」では非化石証書・J-クレジットを反映可能に
一定量以上の温室効果ガスを排出する事業者に対して、排出量の算定や国への報告などを義務付ける「SHK制度」。現在、同制度におけるCO2排出係数の算定方法の見直しが進んでいる。新たな制度においては、事業者が調達した非化石証書やJ-クレジットなども反映可能になる見通しだ。(2024/6/26)

3Dプリンタニュース:
海外プラント建設プロジェクトに、3Dプリンタを活用した技術を導入
日揮グローバルは、海外プラント建設プロジェクトに3Dプリンタを活用した技術を導入する。サウジアラビアでの原油、ガス分離設備建設プロジェクトにおいて、化学品保管庫建屋の外壁を3Dプリンタで造形する。(2024/6/26)

製造業IoT:
電力スマートメーターによる共同検針が可能なWi-SUNベースの無線標準規格を制定
情報通信研究機構らは、IoTルートに対応した無線通信規格「Wi-SUN enhanced HAN」を正式に制定した。電力スマートメーターシステムを用いて、ガスや水道のメーター、特例計量器を共同で検針できるようになる。(2024/6/24)

GX建機:
排ガス規制適合の50トン吊り自走式クレーン、加藤製作所が発売
加藤製作所は、最新の排出ガス規制に適合した新エンジン搭載の50トン吊りラフテレーンクレーン「SL-500RfIII」を発売した。標準小売り価格は7900万円。新規標準装備として坂道発進補助装置を搭載した。(2024/6/21)

発電の熱 レトルト食品に活用
レトルトカレーやルウなどを製造するハウス食品の静岡工場に、都市ガスを使って発電する大規模な「ガスコージェネレーションシステム」が整備された。(2024/6/13)

サンコー、カラー発光ギミックを搭載したガススプリング式ディスプレイアーム
サンコーは、ガススプリング式ディスプレイアーム「RGBEARHSL」の取り扱いを開始した。(2024/6/12)

FAニュース:
独自技術を搭載したレーザーガス分析計、ppbレベルの微量ガスを高速測定
堀場エステックは、独自の赤外ガス分析技術「IRLAM」を搭載したレーザーガス分析計「LG-100」を発売した。ppbレベルの微量なガスを高速測定でき、エッチングがエンドポイントまで到達しているかの判別が可能となる。(2024/6/12)

サンワサプライ、Type-C拡張ドックを備えたガス圧式ディスプレイアーム
サンワサプライは、Type-C拡張ドック機能を内蔵したガス圧式ディスプレイアーム2製品を発売する。(2024/6/11)

デジタルファブリケーション:
3Dプリンタで原油関連施設の壁面を建設 日揮グローバルがサウジアラビアで
日揮ホールディングスの海外EPC事業会社となる日揮グローバルは、サウジアラビアで遂行中の原油/ガス分離設備建設プロジェクトで、建屋外壁の造形に3Dプリンタ技術を導入すると決めた。(2024/6/10)

55歳だったの? 役職定年の廃止広がる 
大阪ガスが、一定の年齢に到達すると管理職などの役職から外す「役職定年制度」を廃止する方針を固めたことが6日、分かった。。(2024/6/7)

高効率で合成メタン生成、国内初の「SOEC」装置 大阪ガスが完成、試験開始
大阪ガスは5日、水素と二酸化炭素(CO2)から都市ガスの主成分の合成メタンをつくり脱炭素につなげる「メタネーション」のうち、高効率の革新技術「SOECメタネーション」の試験装置を大阪市此花区の同社研究施設内に完成させ、試験を開始したと発表した。(2024/6/6)

GX建機:
排出ガス規制に適合したエンジン搭載の60t吊り自走式クレーン、加藤製作所
加藤製作所は、最新の欧州排出ガス規制(EU Stage V)に適合した環境配慮の新エンジンを搭載した60トン吊りの自走式クレーンを発売した。価格は8600万円で、年間100台の販売目標を掲げる。(2024/6/6)

第12回「メタネーション推進官民協議会」:
ガスの脱炭素化で期待の「合成メタン」、その基準案とメタネーション技術の開発動向
ガス分野の脱炭素化技術として普及が期待されているメタネーション。1年ぶりに開催された「メタネーション推進官民協議会」では、今後普及が期待されている低炭素e-methane(合成メタン)の基準案や、最新の技術開発の動向などが報告された。(2024/6/4)

第9回「液化石油ガス流通WG」:
迫るLPガス商慣行の是正に向けた省令改正、ガイドラインの内容も改定へ
「無償貸与」や「貸付配管」といった商習慣が問題視されているLPガス業界。適正化に向け2024年7月に改正省令が施行される予定だが、その実効性を高めるため、資源エネルギー庁の「液化石油ガス流通ワーキンググループ(WG)」の第9回会合では「取引適正化ガイドライン」の改正案が示された。(2024/5/30)

製造マネジメントニュース:
三菱重工はガスタービンと原子力と防衛で1兆円伸ばす、2026年度に売上高5.7兆円へ
三菱重工業は、2024〜2026年度の中期経営計画「2024事業計画(24事計)」について説明。24中計の最終年度となる2026年度の業績目標は、2023年度業績と比べて、売上高は20%増の5.7兆円、事業利益額は60%増の4500億円、ROEは1ポイント増の12%を掲げた。(2024/5/29)

スマートメンテナンス:
“ガス漏えい”を検知する携帯型レーザーをJFEら3社が開発 2025年に販売開始
JFEスチールと東京ガスエンジニアリングソリューションズ、ガスターは、ガス漏洩を高感度に検知する携帯型レーザー式の検知器を開発した。今後、量産化に向けて検討を進め、2025年の販売開始を目指す。(2024/5/28)

羽ばたけ!ネットワークエンジニア(77):
企業ネットワーク40年の歴史とこれからの考え方
通信の自由化、東京ガス IP電話、キャリア5Gの活用──情報化研究会 40周年記念研究会で筆者が講演した「企業ネットワークの40年の進化とこれからの考え方」を紹介する。(2024/5/27)

脱炭素:
建設現場で温室効果ガス排出量算定のDX技術開発へ 鴻池組など3社が連携
鴻池組とMCデータプラス、ゼロボードは共同で、建設現場の温室効果ガス排出量算定のDXに取り組む。鴻池組の建設現場に、ゼロボードの温室効果ガス排出量算定/可視化クラウドサービスを導入し、排出量情報を一元管理するとともに、MCデータプラスの施工管理サービスとのデータ連携機能を開発する。(2024/5/22)

仕事が「つまんない」ままでいいの?(113):
社会インフラを支えるITエンジニア。業務が特殊過ぎて「つぶしが利かないのでは?」と不安です
通信、電気、ガス、水道、鉄道など、「社会を支えるインフラ」の仕事をしているITエンジニアのキャリアについて。その技術が特殊であればあるほど、「つぶしが利かないのでは?」「他で通用するのか?」と未来に不安を感じていませんか?(2024/5/22)

ネット・ゼロ達成の鍵:
ビルのデジタル化を加速する 「シングルペアイーサネット」の役割とは?
温室効果ガスの排出量を実質ゼロに抑える「ネット・ゼロ」を世界レベルで達成するためには、通信用インフラのデジタル化が必要不可欠です。本稿では、シングルペアイーサネットを導入することにより、ビルのデジタル化を図る方法について説明します。(2024/5/20)

第74回「電力・ガス基本政策小委員会」:
火力発電の動向――供給力の確保と脱炭素化の両立はどうなるのか
電力需給を支える重要インフラでありながら、脱炭素化への取り組みも急務となっている火力発電。電力・ガス基本政策小委員会の第74回会合では、火力発電を取り巻く国内外の状況や、石炭火力の脱炭素化などについての報告が行われた。(2024/5/17)

脱炭素:
日本初、浮体式石油・天然ガス生産設備におけるGHG排出量定量化に成功
三井海洋開発と日揮ホールディングスの子会社である日揮グローバルは、日本企業で初めて操業中の浮体式海洋石油・天然ガス生産貯蔵積出設備におけるメタンを含むGHG排出量の正確な把握に成功した。(2024/5/16)

材料技術:
アウトガスや臭気の発生を抑えたポリエチレンフォームを開発
古河電気工業は、アウトガスや臭気の発生を抑えたポリエチレンフォームを開発した。臭気の元となるアンモニウムや腐食性物質がほぼ発生しないため、臭気や添加物に配慮が必要な分野の梱包材などに適している。(2024/5/9)

ボロボロのコンロを使っていたベトナム人母に、日本のガスコンロをプレゼントしたら…… 涙を誘う感動のサプライズに反響
こっちまでうれしくなっちゃう!(2024/5/3)

脱炭素:
2022年度の温室効果ガス排出・吸収量、日本は10年前から22.9%減
国立環境研究所は、2022年度における日本の温室効果ガス排出・吸収量が二酸化炭素換算で約10億8500万tとなり、2021年度比で2.3%減、2013年度比で22.9%減になったと発表した。(2024/5/1)

研究開発の最前線:
バイオ由来原料に含まれる酸素、窒素成分を短時間で検出できるGC-MSを発売
島津製作所は、元素選択式ガスクロマトグラフ質量分析計「ELEM-SPOT」を発売した。バイオ由来原料やリサイクル原料に含まれる酸素や窒素成分を、従来法より80%以上短い時間で高感度に検出できる。(2024/4/25)

脱炭素:
アップルが温室効果ガス排出量を2015年比で55%以上削減、コバルトの再利用なども
アップルは、2024年の事業に関係して排出する温室効果ガスの排出量を2015年比で55%以上削減したことを発表した。(2024/4/22)

脱炭素:
アンモニア分解ガスから水素を精製する「膜分離水素精製システム」を開発
日本ガイシと三菱重工業は、水素/アンモニアサプライチェーンの導入と大量輸送の本格化を見据え、アンモニア分解後の水素/窒素混合ガスから膜分離方式によって水素を精製する「膜分離水素精製システム」の共同開発を行うと発表した。(2024/4/22)

素材/化学インタビュー:
リチウムイオン電池からのレアメタル回収に新技術、無機酸や有機溶媒を使わない
自動車の排ガス触媒やリチウムイオン電池から環境に優しく高効率にレアメタルを回収できる「イオン液体」と「深共晶溶媒」を開発した九州大学大学院 主幹教授の後藤雅宏氏に、両溶媒の開発背景やこれらを用いた溶媒抽出法のプロセスおよび成果、今後の展開と課題について聞いた。(2024/4/18)

有害な廃棄物を資源に変える窒素循環技術(9):
排ガス中のアンモニアを資源に変える古来の顔料
カーボンニュートラル、マイクロプラスチックに続く環境課題として注目を集めつつある窒素廃棄物排出の管理(窒素管理)、その解決を目指す窒素循環技術の開発を概説しています。今回は筆者がその開発に携わっている気相アンモニア吸着材と、その吸着材を活用したアンモニア資源化技術を紹介します。(2024/4/17)

FAニュース:
ロボットを活用したプラント保守を支援する運用ソフトウェア、Spotなど対応
横河電機は、ロボット運用ソリューション「OpreX Robot Management Core」の販売を開始した。ロボットを活用したプラント保守を推進し、石油やガス、化学業界などの現場作業の安全性向上、効率化に貢献する。(2024/4/16)

「虎に翼」、嫁姑関係に悩む花江の心情に反響 「ガス抜き出来る場が花江ちゃんにはないのよね」
複雑な心境を吐露した花江。(2024/4/15)

材料技術:
発電効率63%の固体酸化物形燃料電池システムを商品化
東京ガスと三浦工業は、発電効率63%の固体酸化物形燃料電池システム「FC-6M」を共同開発し、2024年10月より販売する。高効率な発電が可能になったことで、排熱を利用せずにCO2排出量の削減に貢献するモノジェネレーションシステムを採用した。(2024/4/12)

危険なSiH4ガスを使用せず:
高性能シリコン太陽電池を安全に製造する技術を確立、東工大
東京工業大学は2024年3月14日、次世代の高性能太陽電池として期待されているシリコンヘテロ接合太陽電池の製造において、太陽電池用の水素化アモルファスシリコンを、既存手法で用いる強い爆発性/毒性を有するSiH4ガスを使用せずに、高速かつ低ダメージで形成する手法を確立したと発表した。(2024/4/8)

導入事例:
建設現場の移動車を「eKクロス EV」に置き換えで年間1.67tCO2削減、東急建設ら3社
東急建設は、建設現場への移動車両を電気自動車に置き換え、建設現場の温室効果ガス削減に取り組む。EV導入にあたって三菱オートリースとエネチェンジが、車両導入と充電器の提供をサポートする。(2024/4/4)

環境負荷の低減に貢献:
半導体材料の製造時に出る「使用済みプラ」、接着剤や肥料に再利用
レゾナックは2024年3月28日、半導体材料の製造過程で生じる使用済みプラスチックを水素や炭酸ガスに換え、資源として循環させる検討を開始したと発表した。同年1月に初回の実証実験を行い、技術的に問題なくガス化できることを確認している。(2024/4/5)

サンワ、コンパクトに折りたためる昇降対応デスク
サンワサプライは、折りたたみ機構を備えたガス昇降対応デスク「100-ERD044W」の販売を開始した。(2024/4/1)


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にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。

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