「発電機」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

船も「CASE」：
自律航行型無人船でホンダ社員が起業、海洋観測を安価で手軽に
ホンダは新事業創出プログラム「IGNITION」発のスタートアップ企業「UMIALE」の設立を発表した。（2025/3/27）

電動化：
日産が再起に向け新型車と第3世代e-POWERを全世界に展開、3代目リーフはNACS対応
日産自動車は、3代目となる新型「リーフ」をはじめとする新型車やマイナーチェンジ車、第3世代「e-POWER」など2025〜2026年度にかけて投入する予定の新技術を発表した。（2025/3/27）

水素で動く「未来の自販機」　世界初、大阪・関西万博会場のリング下に設置　CO2ゼロ
4月13日に開幕する2025年大阪・関西万博に向け、コカ・コーラボトラーズジャパンは18日、水素を燃料に発電して稼働する世界初の自動販売機を会場（大阪市此花区）に設置し、報道陣に公開した。二酸化炭素（CO2）を排出しない「未来の自販機」として、技術を万博でアピールしたい考えだ。（2025/3/21）

コンセントがいらない“水素発電自販機”、コカ・コーラが大阪・関西万博会場に設置
コカ･コーラ ボトラーズジャパンは18日、水素カートリッジを動力源とする自動販売機を4月に開幕する「2025年日本国際博覧会」（大阪･関西万博）会場に設置した。（2025/3/18）

“土木×AI”で起きる建設現場のパラダイムシフト（31）：
StarlinkやLPWAなど建設DXに欠かせない“通信環境”【土木×ICTのBack To The Basic Vol.3】
遠隔臨場をはじめ、遠方とのコミュニケーション、建機や人の位置情報、点検ドローン、巡回ロボットなどの活用で、今や建設現場で通信環境の確保は必須となっています。ここ数年は山間部のトンネル工事や電波が届かない不感地帯でStarlinkの導入が進み、建機の遠隔操作や現場状況を仮想空間にリアルタイムで再現するデジタルツインが実現しています。（2025/3/18）

プロジェクト：
広島市紙屋町の「大同生命広島ビル」が大林組の施工で完成　外観に素焼き調タイルを採用
大同生命保険が広島県広島市中区紙屋町で、建設を進めていた14階建てオフィスビル「大同生命広島ビル」が完成した。日建設計の設計、大林組の施工で、制振部材を組み込み高い耐震性を備える他、外観は格式高いテラコッタ（素焼き）調タイルのクラシカルな意匠とした。（2025/3/14）

トヨタ自動車におけるクルマづくりの変革（5）：
豊田佐吉の歩みを明治初期の日本と世界の自動車技術の発展から浮かび上がらせる
トヨタ自動車がクルマづくりにどのような変革をもたらしてきたかを創業期からたどる本連載。第5回は、明治初期に当たる1867年（慶応3年）〜1891年（明治24年）の世界のクルマの発展や日本の政治経済の状況を見ながら、自動織機の開発に取り組んだ豊田佐吉の姿をより鮮明に浮かび上がらせていく。（2025/3/11）

プロジェクト：
38階建てオフィスビル「虎ノ門アルセアタワー」竣工、URが虎ノ門で2.3haの再開発
虎の門病院や国立印刷局、共同通信会館を含む虎ノ門二丁目の再開発でオフィスビル「虎ノ門アルセアタワー」が大成建設の施工で竣工した。地上38階建て延べ18.6万平方メートルで、5〜38階にエリア最大級となるオフィス、1〜3階に業務支援施設や商業施設を整備する。（2025/3/10）

製造現場向けAI技術：
工場などのエネルギー運用に特化した最適制御AI、未来の稼働状況を高精度予測
Sassorは、エネルギーリソース最適制御AI「ENES」を拡張し、工場や大規模施設のエネルギー運用に特化した「工場向けENES」の提供を開始した。複雑な生産スケジュールや固有の制約条件に対応できる。（2025/3/6）

産業動向：
モノタロウが現場に直接配送／現場回収する「建機レンタル」開始
ネットストア「モノタロウ」を運営するMonotaROは、追加の契約手続きなしで建機をレンタルできる建機レンタルサービスを開始した。全国の現場に直接配送し、返却時も現場にて回収する。（2025/3/3）

第25回 SMART ENERGY WEEK【春】：
トヨタの第3世代燃料電池システムは同体格で出力2倍に、大型商用車向けも用意
トヨタ自動車は、「第25回 SMART ENERGY WEEK【春】」内の「H2 & FC EXPO【春】〜第23回 水素・燃料電池展〜」において、2026年内に市場投入を予定している第3世代の燃料電池システムを披露した。（2025/3/3）

没後100年：
「忘れられた偉人」京急創業者・立川勇次郎の「意外」に大きな実像
京浜急行電鉄の実質的な創業者である立川勇次郎。あまり知られていない、彼の実像を辿る。（2025/3/3）

和田憲一郎の電動化新時代！（55）：
日本の自動車産業が直面する深刻な閉塞感、今後に向けてどう考えていくべきか
日本の自動車産業は現在、深刻な閉塞感に直面しているのではないだろうか。最大の課題はEVシフトで遅れていることだが、他にもさまざまな懸案がある。今後どのようなことを考えていくべきかについて筆者の考えを述べてみたい。（2025/2/28）

第13回「同時市場の在り方等に関する検討会」：
電力市場の入札不足や価格高騰の軽減策に　同時市場の導入検討が本格化
卸電力市場や需給調整市場を運用する中で課題となっている市場価格の高騰や調整力の調達不足。資源エネルギー庁はこの解決を目指し、電力のkWhと調整力を同じタイミングで約定する「同時市場」の本格的な導入検討を開始した。（2025/2/27）

日立の新成長エンジン「コネクティブ」の全貌（6）：
日立の水・環境BUはユーティリティーにプロセスをつなげグリーンを掛け算する
日立の製造業としての側面を色濃く残すコネクティブインダストリーズ（CI）セクターに迫る本連載。第6回は、上下水道の高度水処理システムや半導体工場のクリーンルームといったユーティリティーソリューションを手掛ける水・環境BUをクローズアップする。（2025/2/17）

脱炭素：
アイシンが可搬型の燃料電池発電機を開発、ガソリン発電機と比べて重さは3分の2
アイシンは、小型で静粛性の高い「可搬型FC発電機」を開発した。燃料電池（FC）を用いているので、発電時にCO2や有害なガスを排出せず、静粛性も高い。同出力帯のガソリン発電機と比較して重量も約3分の2に軽量化している。（2025/2/17）

第105回「調整力及び需給バランス評価等に関する委員会」：
地域間連系線の細分化で運用容量を拡大　供給信頼度評価を改善へ
火力発電の休廃止などの影響により、国内の電力需給が変化している昨今。直近数年の供給信頼度の評価結果が目標値を超過するなど、その影響が出はじめている。そこで電力広域機関では、こうした供給信頼度評価の在り方や、その評価に影響する連系線運用容量の取り扱いの見直しについて検討を行った。（2025/2/14）

第105回「調整力及び需給バランス評価等に関する委員会」：
再エネの拡大で懸念される系統安定性　系統データ計測を精緻化へ
再エネなどのインバータ電源（非同期電源）が増加する一方、火力発電などの同期限源の減少が予測されている日本。その対策を検討する上で重要になる系統関連のデータ計測について、より高度な情報収集を行う方法について検討が行われた。（2025/2/12）

自然エネルギー：
1.1MWの大型潮流発電システムが五島沖へ　九電みらいエナジーが実証実験
九電みらいエナジーが進めていた大型潮流発電システムの改造工事が完了。国内初の1110kW規模の発電システムとして、長崎県五島沖で実証実験に取り組む。（2025/2/10）

電動化：
電気自動車にも搭載可能な効率95％以上のモーターの開発に成功
工学院大学と同大学発のベンチャーであるマグネイチャーは、1000回転〜15000回転の全領域において効率95％以上で、電気自動車にも搭載可能な出力64kW級モーター「MagNach」を開発した。（2025/2/10）

ロジスティクス：
伊藤忠が物流施設の開発で北海道初進出　ラピダス半導体需要見込み千歳市で2026年春着工
伊藤忠都市開発と伊藤忠商事は、伊藤忠グループ初となる北海道での物流施設の開発に乗り出す。計画では2階建て、延べ床面積約1万6120平方メートルの規模となる見通しで、完成は2027年春の予定。（2025/2/3）

電力ブラックアウトを予測する（1）：
商用電源の周波数の変化から「ブラックアウト」を予測できるか
商用の系統電力において発送電システムが崩壊し停電を引き起こす「ブラックアウト」。本連載では、製作費数円程度の自作プローブを使ってブラックアウトを予測するシステムの構築を試みる。第1回は、ブラックアウトと関わりの深い、商用電源の周波数変化がなぜ起こるのかを解説する。（2025/1/29）

製品動向：
海面40mの高所でも導入　上下水道に接続不要な水洗トイレ発売、三井住友建設
三井住友建設は、水循環式バイオトイレ「SMilet」を発売した。上下水道に接続せずに水洗トイレを利用可能で、災害時をはじめ、上下水未整備の自然公園、高所や山間部の建設現場でも容易に設置ができる。（2025/1/28）

脱炭素：
出光の次世代バイオ燃料を大林組の建設現場で検証　油圧ショベルの軽油代替で2025年に外販
出光興産、大林組、松林は、建設現場の油圧ショベルに、軽油の代替燃料としてCO2削減効果のあるバイオ燃料「出光リニューアブルディーゼル」を使用し、調達から運用までの検証を進め、2025年中には外販も予定している。（2025/1/21）

PR：ポータブル電源＆蓄電システムの「BLUETTI」は第3世代へ　CES 2025で見えた“次なるビジョン”
BLUETTIは「クリーンエネルギー分野の先駆者としてのアイデンティティーを再確認するために、ブランドを改良していく」と宣言、その心は？（2025/1/20）

ロジスティクス：
埼玉三郷で三菱地所らの延べ13.5万m2物流施設が着工　東急建設の設計・施工で2026年完成
三菱地所、JR九州、住友倉庫の3社が、埼玉県三郷市で計画していたダブルランプ型5階建て物流施設が着工した。設計・施工は東急建設で、竣工は2026年8月。（2025/1/14）

エネルギー管理：
シャープ製の家庭用蓄電池を遠隔制御、東京電力らがデマンドレスポンス実証
東京電力とシャープが家庭用蓄電池を利用したデマンドレスポンスの実証実験を開始した。（2024/12/29）

和田憲一郎の電動化新時代！（54）：
中国で急成長するEREVはグローバル自動車市場の“本命”になり得るか
EVシフトが著しい中国で急激に販売を伸ばしているのがレンジエクステンダーを搭載するEREV（Extended Range Electric Vehicle）である。なぜ今、BEVが普及する中国の自動車市場でEREVが急成長しているのだろうか。さらには、中国のみならず、グローバル自動車市場の“本命”になり得るのだろうか。（2024/12/24）

石野純也のMobile Eye：
4キャリア8社が災害時に“呉越同舟”の協定　25年度末の事業者間ローミングはどうなる？
NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの携帯電話キャリア4社とドコモ以外のNTTグループ4社が、大規模災害発生時の協力体制を強化することを発表した。具体的には、各社が持つアセット（資産）を共同利用することを定める他、能登半島地震で効果を発揮した船上基地局の活用も推進していく。これと並行する形で、緊急時には事業者間ローミングを実施する検討も進んでいる。（2024/12/21）

ホンダ、燃料電池システム専用工場を立ち上げ　稼働は27年度
ホンダは18日、自社開発の燃料電池システムを生産する専用工場を、栃木県真岡市に立ち上げると発表した。（2024/12/18）

携帯4キャリア8社、災害時の協力体制を強化　首都直下地震や南海トラフ地震への備えも視野に
NTTドコモやNTT東西を含むNTTグループ5社と、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイルの国内通信事業者8社は12月18日、大規模災害時におけるネットワークの早期復旧に向けた新たな協力体制を発表した。（2024/12/18）

FAニュース：
風力発電機の主軸に耐摩耗性を向上した軸受け、長期の稼働停止防ぐ
日本精工は風力発電機の主軸用自動調心ころ軸受けを開発し販売を開始した。標準品に対して軌道面の摩耗量を10分の1以下に低減するなど耐摩耗性の向上により、風力発電機のメンテナンス頻度の低減や安定稼働に貢献する。（2024/12/18）

脱炭素：
20トン級バッテリー式油圧ショベルをトンネル建設現場に導入、大林組
大林組は、首都圏の建設現場で20トン級バッテリー式油圧ショベルを導入した。充電には、100％バイオディーゼル燃料専用のエンジン発電機が使用された。（2024/12/17）

第4回「将来の運用容量等の在り方に関する作業会」：
地域間連系線の運用容量を拡大　「中部関西間」と「中国九州間」の2カ所で
異なるエリアをつなぐ地域間連系線。「中部関西間連系線（中部向き）」と「中国九州間連系線（九州向き）」について、その運用容量の制約により一部取引市場での分断が発生していることから、容量を拡大する方針が決まった。（2024/12/17）

雪を利用して雪を溶かす「積雪発電」融雪システム、JR東日本スタートアップなど実証実験
JR東日本スタートアップは12日、青森県で「積雪発電」による融雪システムの実証実験を行うと発表した。（2024/12/13）

JIMTOF 2024：
元工作機械エンジニアが見た、JIMTOF2024
元工作機械エンジニアがJIMTOF2024（第32回日本国際工作機械見本市）を振り返ります。（2024/12/19）

脱炭素：
大林組が建機に使い始めた「リニューアブルディーゼル」とは？
出光興産と大林組、松林はCO2削減効果の高いバイオ燃料「出光リニューアブルディーゼル」を使う実証実験を開始した。出光興産としては初めてリニューアブルディーゼルを取り扱う。（2024/12/11）

鉄道技術：
水素エンジンハイブリッドシステムを搭載した水素動力車両の試作機が完成
JR東海は、水素を燃料とする水素動力車両の開発の一環として、水素エンジンハイブリッドシステムの試作機を完成させた。今後は性能評価試験や模擬走行試験を進めていく。（2024/12/11）

日立の新成長エンジン「コネクティブ」の全貌（2）：
祖業を継承する日立インダストリアルプロダクツが目指す“素敵なモノづくり”
日立の製造業としての側面を色濃く残すコネクティブインダストリーズ（CI）セクターに迫る本連載。第2回は、日立の祖業であるモーターの事業を継承する日立インダストリアルプロダクツをクローズアップする。（2024/11/29）

パワー半導体向け放熱基板など手掛ける：
東芝マテリアルを1500億円で売却　日本特殊陶業に
東芝が、完全子会社である東芝マテリアルを日本特殊陶業に売却すると発表した。売却価格は約1500億円で、2025年5月30日に実施予定だ。（2024/11/25）

プロジェクト：
“大阪マルビル”の建て替えプロジェクトが本格始動、2030年開業　大和ハウス工業
大和ハウス工業は、1976年4月に竣工した大阪府大阪市の円筒形超高層ビル「大阪マルビル」の建て替え工事を本格始動した。（2024/11/22）

核融合発電 基本のキ（3）：
核融合炉発電実現に向けた多様なアプローチ　核融合ベンチャーの動向
自然科学研究機構・核融合科学研究所 教授の高畑一也氏が、核融合発電の基礎知識について解説する本連載。第3回では、核融合炉実現に向けたさまざまなアプローチを核融合ベンチャーの動向も含めて解説します。（2024/11/21）

プロジェクト：
超高層複合ビル「TODA BUILDING」開業、最新技術を取り入れた「芸術文化の発展拠点」の全貌
戸田建設が東京都中央区京橋一丁目で開発を進めてきた超高層複合ビル「TODA BUILDING」が開業した。「芸術／文化の形成」と「地域の防災力強化」をテーマに、隣接する街区と共同で、アートとビジネスが交錯する芸術文化の拠点として整備してきた。建物はコアウォール免震構造による国内トップレベルの耐震性能を実現し、「ZEB Ready」認証取得などの高い環境性能も備えている。（2024/11/7）

脱炭素：
中規模オフィスビルで「エンボディドカーボン」を35％削減、鹿島建設
鹿島建設が名古屋市中区で開発を進める中規模オフィスビル「名古屋伏見Kフロンティア」では、省エネ設計や環境配慮素材の調達などの取り組みにより、新築から解体までの工事に伴うCO2排出量を基本設計段階と比較して35％削減した。（2024/11/5）

第102回「調整力及び需給バランス評価等に関する委員会」：
実態とのかい離が懸念される「広域予備率」、低下時の供給力追加策を検討へ
電力系統の安定性を測る指標となっている「広域予備率」だが、実態とのかい離が懸念されており、必要な供給力を提供する事業者や需要家の混乱を招いている。そこで電力広域機関ではその算定方法の見直しや、予備率の低下時における供給力追加策を検討中だ。（2024/10/29）

次世代データセンターの究極の形【後編】
空冷式でも水冷式でもない「水中データセンター」への期待と現実
小型のデータセンターを海底に沈める「水中データセンター」は、持続可能なデータセンターの一つの形態として期待を集めているが、その普及には幾つかの課題が待ち受けている。6つの視点で考える。（2024/10/23）

航空機技術：
エアバスが東芝をパートナーに選んだ理由「超電導モーターの世界的リーダー」
エアバスと東芝は、「2024国際航空宇宙展」が開催中の東京ビッグサイトで会見を開き、次世代の水素航空機開発に向けた超電導モーター技術の共同研究を進めることで合意したと発表した。（2024/10/17）

第3回「将来の運用容量等の在り方に関する作業会」：
加速する再エネの大量導入、将来の電力系統の運用容量に与える影響と課題
国内で導入が加速する再生可能エネルギー電源。電力広域機関の「将来の運用容量等の在り方に関する作業会」では2030年頃を想定し、再エネ大量導入が電力系統の運用に与える影響や今後の課題について整理を行った。（2024/10/17）

「隠れ家としては最適」　Amazonで“家”を買ったら……？　“驚きの構造”が900万回再生の人気【米】
折り畳まれた家をパタパタと展開していきます。（2024/10/11）

ロジスティクス：
都内最大級、延べ25万m2超の物流施設が板橋区に竣工　ドローン実験場も併設　三井不など
三井不動産と日鉄興和不動産が共同開発した都内最大級の街づくり型物流施設「MFLP・LOGIFRONT東京板橋」が、2024年9月30日に竣工した。（2024/10/8）