AI:
IoTの五感と映像の目、「マルチモーダルAI」の頭脳を持つ次世代の現場監視 MODEがキヤノンMJ、セーフィーと提携
建設現場の遠隔監視が生成AIへの話し言葉で可能になるMODEの「BizStack Assistant」。現場向け映像カメラサービスに強みがあるキヤノンマーケティングジャパンとセーフィーとの技術提携により、両社のカメラで取得した映像も、異なる種類のデータを扱える“マルチモーダルAI”で、発話での呼び出しや画像解析が可能になる。(2025/2/19)
産業動向:
インフロニアとアクセンチュアが合弁会社設立 最新デジタル技術でインフラの課題解決支援
インフロニア・ホールディングスとアクセンチュアは、最新デジタル技術を活用し、建設やインフラ運営が直面する社会課題の解決を目指す合弁会社合弁会社「インフロニア ストラテジー&イノベーション(仮称)」を設立する。(2025/2/19)
CHUWI、Ryzen 7 8745HSを搭載したミニデスクトップPC「AuBox」
中国Chuwi Innovation Technologyは、モバイルRyzenプロセッサを採用したミニデスクトップPC「AuBox 8745」を発表した。(2025/2/19)
AIデバイス「Ai Pin」即時終了──HPによるHumane買収で
HPは、AI採用ウェアラブルデバイス「Ai Pin」で知られる新興企業Humaneを買収する。Ai Pinの販売は即時終了し、既存ユーザー向けサービスは28日に停止する。(2025/2/19)
AI産業の軍事産業化が進む?
ついにGoogleも「AIの軍事利用OK」にかじを切る深い理由
「邪悪になるな」「正しいことをやれ」を行動規範に掲げてきたGoogleが、AI技術を軍事目的で利用しないとする誓約を撤回した。Googleの方針転換には何が影響しているのか。(2025/2/19)
懐かしのドコモケータイ「F503i」、雑誌付録で復活のワケ 着メロを子ども達がプログラミング
懐かしのドコモケータイ「F503i」が雑誌付録でよみがえる。NTTドコモは2月16日、「NTTドコモ歴史展示スクエア」にて、フィーチャーフォン「F503i」を題材に、プログラミングを学べる体験型ワークショップを開催。家族とともに子どもの成長を支えるブランド「comotto(コモット)」の取り組みの一環となっている。(2025/2/18)
変革のためのビジョンと行動を発表:
オープンソースAIはどこに向かう? 新たなガバナンス戦略をOSIとOpen Futureが発表
Open Source InitiativeとOpen Futureは、ホワイトペーパー「オープンソースAIにおけるデータガバナンス:責任ある体系的なアクセスの実現」を発表した。この文書では、AIの根本的課題を解決するためのビジョンや行動が描かれている。(2025/2/15)
Intel衰退への道のり【後編】
「独り負けのIntel」に残された道は AI活況でも“王者”は崖っぷち
競争が激化する半導体市場において、競合ベンダーが勢いに乗る一方、苦戦を強いられているIntel。同社が現状の窮地を脱して生き残る道はまだあるのか。業界関係者に聞いた。(2025/2/18)
VMwareを使い続ける方法【前編】
VMware非公認の「永久ライセンスを継続する裏技」は本当に使えるか?
BroadcomによるVMware買収後、永続ライセンス廃止に伴い、一部ユーザー企業はサードパーティーベンダーにサポートを求めている。サードパーティーベンダーは信用できるのか。(2025/2/18)
アクセンチュアも「DEI目標」を撤回 トランプ大統領の影響で強まる、「包括性」への重点シフト
(2025/2/17)
量子コンピュータ、ビジネスでどう使う? 56のユースケースをまとめた資料を、NEDOが無料公開
国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)は、量子コンピュータがビジネスでどのように使われているのか紹介する資料を公開した。(2025/2/17)
Marketing Dive:
ウェルチのCMOが語るリブランディング 脱「ぶどうジュースの会社」なるか?
Welch’s(ウェルチ)が製品の品揃えを拡大する中で、CMOのスコット・ウトケ氏はブランドの進化をけん引している。そのために採用するのが、ミレニアル世代などのグループにより響くマーケティング戦略だ。(2025/2/17)
日立の新成長エンジン「コネクティブ」の全貌(6):
日立の水・環境BUはユーティリティーにプロセスをつなげグリーンを掛け算する
日立の製造業としての側面を色濃く残すコネクティブインダストリーズ(CI)セクターに迫る本連載。第6回は、上下水道の高度水処理システムや半導体工場のクリーンルームといったユーティリティーソリューションを手掛ける水・環境BUをクローズアップする。(2025/2/17)
製造マネジメントニュース:
レゾナックが半導体/電子材料の販売が好調で増収増益 黒字にV字回復
レゾナック・ホールディングスの2024年12月期通期連結業績は、売上高が前年同期比7.8%増の1兆3893億円で、前年同期に営業利益、経常利益、当期純利益が全て赤字となっていた状況から黒字回復を果たしたと発表した。(2025/2/17)
湯之上隆のナノフォーカス(79):
ローエンド型破壊イノベーションを起こしたDeepSeek 〜ウエハー需要への影響は
2025年1月下旬に公開された中国発の大規模言語モデル(LLM)「DeepSeek-R1」は世界に衝撃をもたらした。わずか2カ月で開発されたというこのLLMの登場で、半導体ウエハー需要はどう変わるのだろうか。(2025/2/17)
開発者のソフトスキル習得法【後編】
人間関係が薄いテレワーク時代、開発者はどうすれば活躍できる?
現代の開発者には、チームで円滑なコミュニケーションを図り、問題を解決する能力が求められる。テレワークが主流の時代において、これらのスキルをどのように培い、チームの結束を強めるのか。(2025/2/17)
Cybersecurity Dive:
セキュリティ統合化は本当に企業のためになる? IBMらが共同調査を公開
近年、複数のセキュリティベンダーが、セキュリティを統合プラットフォームに一本化するメリットを提唱している。果たしてこれは本当に役立つのか。IBMとPalo Alto Networksの調査からその実態が明らかになった。(2025/2/15)
Cybersecurity Dive:
2025年は“転職元年”? セキュリティ責任者たちに一斉反乱の兆し
セキュリティ責任者はこれまで、過度なプレッシャーや業務、不当な評価などに苦しめられているが離職率は高くなってはいなかった。しかし2025年はそうした傾向が続かず、彼らの転職元年になる可能性がある。実態を調査で明らかにしよう。(2025/2/15)
米国のテクノロジー名門校13選【後編】
ノーベル賞受賞者も輩出 「米国のテクノロジー名門校」5選
米国には、最先端の技術研究を推進し、世界をリードするエンジニアや起業家を輩出する名門大学が数多く存在する。代表的な5校を紹介する。(2025/2/15)
メカ設計ニュース:
AIやデジタルモノづくりの実践活用に向けた次世代人材育成センター開設
オートデスクと片柳学園は2024年春に締結した覚書(MOU)に基づき、日本工学院八王子専門学校内に「オートデスクイノベーションセンター」を開設した。最新の設計手法とAI教育を連携/推進する施設として位置付けられ、次世代のモノづくり人材の育成に向けた理想的な環境を提供する。(2025/2/14)
カシオ、新技術センターを建設へ 本社もリノベ、ABW導入で効率化
カシオ計算機は14日、開発拠点である羽村技術センターの建て替えと本社ビルのリノベーションを実施すると発表した。(2025/2/14)
海外医療技術トレンド(116):
正式発効する欧州保健データスペース「EHDS」で医療機器メーカーが果たす役割
本連載第70回から欧州連合(EU)の欧州保健データスペース(EHDS)構想を取り上げてきたが、ようやく正式に発効することが決まった。(2025/2/14)
CIOの在任期間が短い理由【前編】
「CIOはすぐ辞める」が当たり前? 短命リーダーが活躍している理由とは
組織のIT戦略を担うCIOは、在任期間が短くなりがちだ。こうした傾向が生まれる背景には、CIOが持つ役割やITの性質がある。どういうことなのか。(2025/2/14)
製造マネジメントニュース:
ヤマ発は二輪車とマリンの研究開発費を拡大、コア技術の獲得に注力
ヤマハ発動機は2024年1〜12月の通期決算と新たな中期経営計画を発表した。(2025/2/13)
グローバルビジネスグループ責任者が語る:
Metaの広告はますますAI中心に 新たなツール「最適化スコア」とは?
Metaの2025年ビジネス注力領域とAIを活用したツールをはじめとした広告ソリューションの最新情報を紹介Metaのグローバルビジネス責任者であるニコラ・メンデルソン氏が語った。(2025/2/13)
製造業IoT:
「来るべき8がけ社会の切り札に」、MODEとキヤノンMJ、セーフィーが提携
MODEとキヤノンマーケティングジャパン(キヤノンMJ)、セーフィーが業務提携を開始する。MODEのIoTプラットフォーム「BizStack」やAIアシスタント「BizStack Assistant」と、キヤノンMJ、セーフィーが手掛ける映像撮影や画像データの技術を融合し、さまざまな作業現場向けにより効率的な現場管理ソリューションの提供を目指す。(2025/2/13)
大谷翔平を育てた名将・栗山英樹 マネジメント術と「リーダーの思考」に迫る
大谷翔平を“二刀流”として育て、WBCでは侍ジャパンを世界一に導いた栗山英樹。名将が語ったマネジメント論とリーダー論とは?(2025/2/13)
SAPのAI機能がユーザーに“刺さらない”のはなぜか
「S/4HANA」離れを加速させたSAPの“ある失策”
SAPはSAP S/4HANAやRIZE with SAPの最新機能やAI技術をアピールし、同社製ERP製品のクラウド移行を促している。しかしこの方策は、ユーザー企業に懸念を生じさせている。その懸念とは何か。(2025/2/13)
「的外れ」とベンダーは反論
AWSとMicrosoftの寡占で「市場競争が機能不全」──規制当局の“言い分”
英国の規制当局がクラウドサービス市場の暫定的な調査結果を発表し、「市場競争が十分に機能していない」と主張した。指摘を受けたAWSとMicrosoftは、調査結果や措置の方針に反発している。それぞれの“言い分”は。(2025/2/13)
製造マネジメントニュース:
事業本部の垣根を超えたデータ流通を 新規ビジネスを支える三菱電機の基盤
MONOist、EE Times Japan、EDN Japanはオンラインセミナー「MONOist DX Forum 2024-製造業の革新に迫る3日間-」を開催した。その中から「三菱電機のデジタル基盤“Serendie”」と題して三菱電機 執行役員 DXイノベーションセンターセンター長の朝日宣雄氏が行った講演の一部を紹介する。(2025/2/12)
小寺信良のIT大作戦:
世界規模で始まる「スマホ関連規制」 各国の規制当局者や事業者が日本に集結、そこで語られたこととは
1月31日、公正取引委員会の主催で「第1回デジタル競争グローバルフォーラム」が開催された。スマートフォンのOSやアプリストア、ブラウザなどの寡占状態を受け、日本では2024年6月に「スマホソフトウェア競争促進法」が制定されている。フォーラムでは、各国の規制当局者や事業者が集結し、3つのパネルディスカッションが開かれた。その様子をレポートする。(2025/2/11)
Weekly Memo:
NECが「AIエージェントは新入社員と同じ」と言う理由は? AI事業のキーパーソンに聞く
話題沸騰のAIエージェントだが、NECのAI事業のキーパーソンは「AIエージェントを含めてAIは万能ではない」と警鐘を鳴らす。では、AIエージェントをどう利用すべきか。課題や対策、訴求ポイントを聞いた。(2025/2/10)
CIO Dive:
「AI投資は金ドブ」論争の行方は? ROIの評価軸に変化の兆し
AIが急速に普及したした2024年、その勢いに反して高い費用対効果を得られた企業はごく一部だ。この現実を受けて、企業はAIの費用対効果の軸を見直している。(2025/2/10)
スマートコンストラクション:
鹿島、自動化施工システムを他社工事現場に適用 日本国土開発などの3現場で
鹿島建設は他の建設会社と連携し、自動化施工システム「A4CSEL」を自社元請以外の3現場に適用した。(2025/2/7)
第9回 ロボデックス:
“かんばん”を取り蓋をめくるソフトロボットハンド、マスターレスピッキングも
ソフトロボティクスベンチャーズは「第9回 ロボデックス」において、同社のロボットハンド「TETOTE」および新型ロボットハンド「TETOTE and」を使ったデモを披露した。(2025/2/7)
Marketing Dive:
Googleの広告収益成長が鈍化、中国のアレが原因?
YouTubeなどのプラットフォームの成長率は、米国の選挙関連支出の急増にもかかわらず低迷した。一方、生成AI分野では中国発のあのサービスが圧力を強めている。(2025/2/7)
素材/化学メルマガ 編集後記:
生成AIの活用が浮き彫りにしたデータセンターの課題
今回は生成AIとデータセンターについてつらつら語っています。(2025/2/7)
始めよう! 企業としてのオープンソース活動(3):
ソフトウェア開発に力を入れる先進企業がOSSの専門チーム「OSPO」を設立するきっかけとは
オープンソースに関する専門チーム、「Open Source Program Office(OSPO)」を設立する国内企業が増えてきました。こうした企業は何をきっかけに、何を目指してOSPOを作るのでしょうか? 企業が組織としてオープンソース活動にどう取り組むべきかを探る連載の第3回として、OSPOの設立に至るきっかけを詳細に解説します。(2025/2/7)
「従業員エンゲージメント」を高め、建設2024年問題を乗り越える(5):
エンゲージメントを経営の「アクセル」と「ブレーキ」の判断軸に:エンゲージメント向上のポイント(3)
本連載では、リンクアンドモチベーション 組織人事コンサルタントの山本健太氏が、建設2024年問題の解決策として、会社と従業員の間をつなぐ「エンゲージメント」とその向上策について解説していく。今回はエンゲージメントを高めながら、いかに事業成果につなげるか、その具体的なポイントについて語る。(2025/2/6)
製造マネジメントニュース:
「三菱電機っぽくない」共創空間 事業変革目指すためのスペースが横浜で完成
三菱電機はフルオープンした共創空間「Serendie Street Yokohama」の完成披露会を開催した。(2025/2/6)
LINEヤフー出澤社長「堀江さんの突破力はすごかった」 ライブドアから深い影響
LINEヤフーの出澤剛社長CEOは、インターネット業界の進化を創り出してきた一人だ。2002年にホリエモンこと堀江貴文氏らが創業したオン・ザ・エッヂに入社。インターネットの世界に舵を切り、特異なキャリアを築いてきた。(2025/2/7)
3社の事例から見る“発想の源泉”
「音楽教育のUber」も登場 北欧で“斬新な”Webサービスが生まれる理由
北欧の企業では、Webサービスのユーザー体験の双方向性を高める取り組みが進んでいる。これには北欧の地域の文化が関係しているという。その文化とは何か。北欧のIT企業3社の事例を基に説明する。(2025/2/6)
製品動向:
3Dプリンティング技術で既設柱に巻き立て耐震補強、大成建設が公開実験
大成建設は、3Dプリンティング技術を活用した巻き立て耐震補強柱の性能確認実験を公開した。玄武岩を原料とするバサルト繊維の補強筋「バサルトFRTPロッド」と組み合わせることで、従来の鉄筋コンクリート柱を上回る耐震性能が得られることを確認した。(2025/2/5)
Alphabet、2桁台の増収増益 「GeminiはDeepSeekと比較して遜色ない効率性」とピチャイCEO
Googleの持株会社であるAlphabetの2024年10月〜12月期決算は、2桁台の増収増益だった。売上高は予測を下回ったが、YouTube広告などが好調だった。電話会見で「DeepSeek」について問われたピチャイCEOは「Geminiの効率性は遜色ない」と語った。(2025/2/5)
イノベーションのレシピ:
リコーが“唯一無二”の複合機を開発、PFUのスキャナー技術を融合
リコーが新開発のA3カラー複合機「RICOH IM C6010SD」「RICOH IM C4510SD」「RICOH IM C3010SD」について説明。PFUの業務用スキャナー、リコーのA3カラー複合機というそれぞれ世界シェアトップの製品の技術を組み合わせたことを最大の特徴とする。(2025/2/4)
AI導入に成功した組織が実践している「3つの施策」:
DXで増益した87%の企業が実践する“AI活用の黄金ルール” KPMGコンサルティングがレポートを発表
KPMGコンサルティングは「KPMGグローバルテクノロジーレポート2024」を発表した。テクノロジー分野の上級管理職を対象に実施した調査の結果を基に、DXの推進状況や、成果を上げている組織の取り組みについてまとめている。(2025/2/4)
Intel衰退への道のり【前編】
「Intel敗北」の原因はやはりあれ? なぜ王者は転落したのか
近代のコンピューティング市場において支配的な地位を保っていたはずのIntelは、なぜこれほどまでに衰退したのか。歴史を振り返りながら、衰退の理由を考える。(2025/2/4)
持続可能性も考慮
化粧品開発にもAI活用 ロレアルとIBMが進める「拡張研究」の中身
化粧品会社L'OrealはIBMと協業し、AI技術を活用して化粧品の開発や製造工程の最適化を進めている。具体的にどのような取り組みをしているのか。(2025/2/6)
IBMが「Granite」で挑むAI市場【後編】
“後発組”IBMのオープンソースAI「Granite」が苦戦しそうな理由とは?
企業向けAIモデル群としてIBMが打ち出している「Granite」には複数のメリットがある一方で、課題も存在すると専門家は指摘する。どのような壁にぶつかっているのか。(2025/2/4)
大阪・関西万博:
視覚障がい者を誘導する“スーツケース”にAIの「音声ナビ」機能搭載 万博で実証
日本科学未来館やオムロン、清水建設、アルプスアルパイン、日本アイ・ビー・エムは、大阪・関西万博での実証実験に向け、視覚にハンディキャップがある人をナビするロボット「AIスーツケース」の新モデルを開発した。デザインを刷新した他、道路状況を音声でアナウンスするAIを搭載し、段差を乗り越えるための車輪やストッパーも取り付けた。(2025/2/3)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。