「蓄電池」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

電気自動車：
ホンダが次世代燃料電池を公開　水素を活用した定置型蓄電システムも
ホンダが次世代燃料電池モジュールのスペックを世界初公開。さらに燃料電池を活用した定置用蓄電池システムの構想も披露した。（2025/2/20）

脱炭素：
自社拠点で再エネの循環型システムを実証、超軽量太陽光パネルを設置
OKIクロステックは再生可能エネルギーの循環型システムの実証を開始したと発表した。同社拠点であるリペアセンターに太陽光発電やEVの充電設備、蓄電池を導入した。（2025/2/19）

二次電池の長寿命化と安全性を向上：
リチウムイオン電池正極からの金属溶出を可視化
東北大学は、リチウムイオン電池正極から遷移金属イオンが電解液中に溶出する様子をリアルタイムで可視化する手法を開発した。この手法を用いて、電池を充放電する時にマンガン（Mn）が溶出する電圧や場所などを定量的に測定した。（2025/2/21）

ZEH：
『ZEH-M』分譲マンションが世田谷に完成、東京建物
東京都世田谷区で、『ZEH-M』基準に適合する東京建物の分譲マンション「Brillia深沢八丁目」が完成した。省エネと創エネを組み合わせることで、住棟全体のエネルギー消費量を101％削減した。（2025/2/17）

日立の新成長エンジン「コネクティブ」の全貌（6）：
日立の水・環境BUはユーティリティーにプロセスをつなげグリーンを掛け算する
日立の製造業としての側面を色濃く残すコネクティブインダストリーズ（CI）セクターに迫る本連載。第6回は、上下水道の高度水処理システムや半導体工場のクリーンルームといったユーティリティーソリューションを手掛ける水・環境BUをクローズアップする。（2025/2/17）

ヘッドスプリング 18kVA SiC三相インバータ：
研究開発／試作開発向け18kVA SiC三相インバーター
ヘッドスプリングは、研究開発や試作開発向けの「18kVA SiC三相インバータ」を発表した。モータードライブ、コンプレッサー制御、系統連系といった分野での実験システムに使用できる。（2025/2/14）

故障診断とフェイルセーフ機能を内蔵：
48V産業機器向けバッテリー監視IC、ヌヴォトンが開発
ヌヴォトン テクノロジージャパンは、産業用48V向け17セル対応のバッテリー監視ICとして新たに2製品を開発、量産を始める。蓄電システムの安全性向上とシステムコストの削減が可能となる。（2025/2/13）

第105回「調整力及び需給バランス評価等に関する委員会」：
再エネの拡大で懸念される系統安定性　系統データ計測を精緻化へ
再エネなどのインバータ電源（非同期電源）が増加する一方、火力発電などの同期限源の減少が予測されている日本。その対策を検討する上で重要になる系統関連のデータ計測について、より高度な情報収集を行う方法について検討が行われた。（2025/2/12）

製造マネジメントニュース：
蓄電池劣化予測技術を活用した保険商品開発を目指し協定を締結
パナソニック ホールディングスとあいおいニッセイ同和損害保険は、蓄電池劣化予測技術を活用した定置用蓄電池システム向けの保険商品開発に関する協定を2025年2月7日に締結した。（2025/2/12）

東武ファンフェスタの魅力
（2025/2/10）

第4回「DR ready勉強会」：
家庭用蓄電池の「DR ready要件」を検討開始　デマンドレスポンスの活用を促進へ
電力の需給状況に応じ、需要側リソースの電力消費を制御するデマンドレスポンス（DR）。家庭などにある機器のDR対応を検討する資源エネルギー庁の「DRready勉強会」で、家庭用蓄電池に関する要件の検討が始まった。（2025/2/6）

対象実需給年度：2028年度：
2024年度の容量市場メインオークション　約定単価・総額は過去最高に
2024年度容量市場メインオークション（対象実需給年度：2028年度）の約定結果が公表。経過措置控除後の結果としては、約定単価・総額は過去最高という結果となった。その内容を解説する。（2025/2/4）

パナソニック、誘導灯用の蓄電池を値上げへ　全商品の価格が1.5倍に
パナソニック エレクトリックワークス社は、誘導灯・非常用照明器具の交換用蓄電池の価格を値上げする。（2025/2/3）

電動化：
ホンダの二輪事業の成長戦略、カギはインドと電動化
二輪車市場は現状の5000万台規模から、2030年には電動車を含めて6000万台規模に成長すると予測されている。ホンダは競争力の高い商品を継続的に投入するとともに、電動化などカーボンニュートラルへの対応を進めながら、長期的に世界シェア5割を目指す。（2025/1/31）

国内のエネルギーアグリゲーション市場、2035年度に735億円規模に拡大
矢野経済研究所が国内のエネルギー・リソース・アグリゲーション・ビジネス（ERAB）市場に関する調査結果を発表。市場は右肩上がりで推移し、2035年度には735億円まで拡大すると予測している。（2025/1/31）

Ankerが挑む“家まるごと”の電源確保――モバイルバッテリーの先にある“新市場”
モバイルバッテリーで知られるアンカー・ジャパン（Anker）が、家庭用蓄電池事業への参入を発表した。モバイルバッテリーからポータブル電源を経て、いよいよ“家まるごと”のバッテリーにも取り組むことになる。（2025/1/30）

1時間で反応が完了し常圧で合成：
次世代蓄電池を高性能にする「極小ナノ粒子」を短時間で合成
北海道大学や東北大学らの研究グループは、アルファ型二酸化マンガンの極小ナノ粒子を短時間で合成する手法「アルコール溶液法」を開発した。合成した極小ナノ粒子は、多価イオン電池の正極や酸化反応触媒として高い特性を示すことが分かった。（2025/1/28）

蓄電・発電機器：
全固体電池の世界市場、2045年に8.7兆円規模に拡大
富士経済は2025年1月、全固体電池などの市場予測調査を公表。全固体電池の世界市場は、2045年までに足元の約300倍に相当する8.7兆円規模にまで拡大する見通しとしている。（2025/1/28）

連載「日本企業が水素社会で勝ち抜くための技術経営戦略」（2）：
日本企業が水素市場で勝つための3要素――過去の失敗から何を学び、どう生かすべきか？
グローバルに競争が激化する水素市場において、日本企業が採るべき戦略について考察する本連載。第2回となる今回は、蓄電池や太陽光パネル、半導体など、過去のケースを振り返りながら日本企業が水素市場で勝ち抜くためのアプローチを考察する。（2025/1/27）

三菱電機 CM1800DW-24ME：
電力損失を約15％削減　産業用LV100タイプ1.2kV IGBTモジュール
三菱電機は、太陽光発電などの再生可能エネルギー用電源システム向け産業用LV100タイプ1.2kV IGBTモジュール「CM1800DW-24ME」のサンプル提供を開始すると発表した。（2025/1/24）

第101回「調達価格等算定委員会」：
FIP太陽光のバランシングコストを1円増額　2025年度のFIT/FIP制度の運用方針
第101回「調達価格等算定委員会」で今後のFIT/FIP制度の運用に関して検討が行われた。FIP制度を利用する太陽光発電については、バランシングコストを1.00円/kWhの増額とする方針だ。この他、FIP制度のみを対象とする事業規模の基準などについても今後の見通しが公表された。（2025/1/22）

全固体電池、xEV向けで市場拡大：
次世代電池市場が2045年に10兆2472億円規模へ
富士経済は、全固体電池やナトリウムイオン二次電池といった「次世代電池」について、2045年までの世界市場を調査した。これによると、全固体電池を中心に次世代電池の世界市場規模は、2024年見込みの1218億円に対し、2045年は10兆2472億円規模に達すると予測した。（2025/1/20）

交流電化の功罪
（2025/1/17）

高い信頼性を、低コストで実現：
PR：高電圧システムの電流計測をより簡素＆高精度に　TIのホール効果型センサーが変える
電気自動車（EV）の充電や太陽光発電などの高電圧システムでは、システムの小面積化や効率的な保護／監視／制御を実現する電流センシングのニーズが高まっている。そうしたニーズに応え、Texas Instruments（TI）は新たなホール効果型電流センサーを発表した。日本テキサス・インスツルメンツが、新製品の特徴や使用例を解説する。（2025/1/17）

CES2025 パナソニックキーノート（後編）：
パナソニックグループがサステナビリティを重視する理由、250年計画のカギに
パナソニック ホールディングス グループCEOの楠見雄規氏が、「CES 2025」のオープニングキーノートに登壇した。本稿では、このオープニングキーノートとパナソニックブースの展示内容を前後編に分けて紹介。後編では環境についての取り組みを紹介する。（2025/1/10）

工場ニュース：
マツダが車載用円筒形リチウムイオン電池のモジュール／パック工場、EVに搭載
マツダは車載用円筒形リチウムイオン電池のモジュール、パック工場を山口県岩国市に新設することを発表した。2027年度の工場稼働開始を目指している。（2025/1/7）

脱炭素：
日立、AI活用のバッテリー充放電制御や空調計画最適化ソリューションを提供開始
日立製作所と日立産業制御ソリューションズは、エネルギーマネジメントサービス「EMilia」に、AIを用いた工場、オフィスビル向けのバッテリー充放電制御および空調計画最適化ソリューションを追加した。（2025/1/6）

エネルギー管理：
シャープ製の家庭用蓄電池を遠隔制御、東京電力らがデマンドレスポンス実証
東京電力とシャープが家庭用蓄電池を利用したデマンドレスポンスの実証実験を開始した。（2024/12/29）

第67回「基本政策分科会」：
第7次エネルギー基本計画の原案が公開　2040年の電源構成は再エネが最大想定に
資源エネルギー庁が第7次エネルギー基本計画（エネ基）の原案を公開。エネルギー政策の原則は維持しつつ、2040年やその先を見据えた新たな政策課題や、その対応の方向性などを織り込んだ。（2024/12/26）

素材／化学 年間ランキング2024：
核融合発電の連載が1位に、爆発するリチウムイオン電池を見抜く装置の記事も人気
2024年に公開したMONOist 素材／化学フォーラムの全記事を対象とした「人気記事ランキング TOP10」（集計期間：2024年1月1日〜12月25日）をご紹介します。（2024/12/26）

第5回「発電コスト検証WG」：
2040年の発電コスト検証のとりまとめ　再エネは「統合コスト」も考慮へ
第7次エネルギー基本計画の策定に向けて、将来の各電源の発電コストの検証が進んでいる。第5回「発電コスト検証ワーキンググループ」ではその試算が公開された。本稿ではその中から、主要な電源のコスト検証結果をまとめた。（2024/12/24）

第4回「定置用蓄電システム普及拡大検討会」：
広がる蓄電池の新ビジネス　系統用蓄電システムの需給調整市場における収益性試算が公表
大型の系統向け蓄電池と電力市場を組み合わせた新たなビジネスが広がる昨今。「定置用蓄電システム普及拡大検討会」の2024年度第4回会合では、系統用蓄電システムの需給調整市場における収益性の分析結果などが公表された。（2024/12/20）

「駐車場の通路」に太陽光パネルを設置　イオンモール日の出で実証実験
イオンモールは9月から、駐車場内の通路に太陽光パネルを設置する実証実験を開始した。イオンモール日の出（東京都日の出町）で、2027年8月まで実施する。（2024/12/18）

JPEAが「ソーラーウィーク2024」を開催　今年の大賞に選ばれた地域共生型プロジェクトとは？
太陽光発電協会（JPEA）が「ソーラーウィーク2024」を開催。地域社会に貢献する注目の太陽光プロジェクトを表彰する、ソーラーウィーク大賞も発表が行われた。今年の大賞に選ばれたプロジェクトとは？（2024/12/18）

連載「日本企業が水素社会で勝ち抜くための技術経営戦略」（1）：
水素関連市場で台頭する中国勢――グローバル水素市場の動向と日本企業の現在地
脱炭素社会に向けて世界的に技術開発が加速する水素関連市場。本連載ではグローバルに競争が激化する同市場において、日本企業が採るべき戦略について考察する。初回となる本稿では、足元の日本市場とグローバル市場の動向、そしてその中における日本企業の位置付けを整理する。（2024/12/16）

第66回「基本政策分科会」：
不確実性が増す国際情勢　2040年度のエネルギーミックスを考える上での複数シナリオ
政府は新たなエネルギー基本計画などの策定に向けて、日本が目指すべき2040年度頃の「GX2040ビジョン」の検討を進めている。その議論を担う基本政策分科会では、さまざまな研究機関などから、今後のエネルギー情勢に関する複数の将来シナリオが提示された。（2024/12/12）

第53回「系統WG」：
再エネ出力制御の最新見通しが公表　蓄電池の早期系統接続に関する暫定措置も
再エネ電源に対する出力制御の見通しについて、最新のデータが公表された。また、昨今増加している系統への蓄電池の接続について、その早期接続に向けた対策の方向性も明らかになった。（2024/12/11）

鉄道技術：
水素エンジンハイブリッドシステムを搭載した水素動力車両の試作機が完成
JR東海は、水素を燃料とする水素動力車両の開発の一環として、水素エンジンハイブリッドシステムの試作機を完成させた。今後は性能評価試験や模擬走行試験を進めていく。（2024/12/11）

モノレール登場から200年、なぜ広まらなかったのか　LRTにも共通する課題
公共交通は形を変えながら、新たな局面を迎えている。（2024/12/10）

次世代PVビジネスの必需品！：
PR：“通信”で変わる太陽光発電ビジネス　「LTEゲートウェイ」の活用に注目すべき理由とは？
発電量管理やリモート制御などを目的に、ITシステムの導入が当たり前になりつつある太陽光発電事業。こうしたシステム導入に欠かせないのが安定的な「通信環境」の構築だ。しかし、通信環境が悪い場所に立地する太陽光発電所において、安定した通信環境の構築は一つの課題となっている。そこで注目したいのがファーウェイの「LTEゲートウェイ」の活用だ。（2024/12/5）

粗悪な「互換バッテリー」は減る？　経産省に聞いた“12月28日”に変わること
ネット通販などで「互換バッテリー」をうたい、純正品よりかなり安く売られている非純正リチウムイオンバッテリー。今月28日から少し状況が変わりそうだ。（2024/12/6）

蓄電・発電機器：
「3つの電池」が連携するパナソニックの再エネ活用、英国で実証スタート
パナソニックは2024年11月3日、純水素型燃料電池に太陽電池と蓄電池を組み合わせた3電池連携制御システムなどを英国子会社のパナソニック マニュファクチャリングイギリス（PMUK）の電子レンジ組み立て工場に実証導入したと発表した。（2024/12/6）

真に「データ中心の製造DX」を実現するには（4）：
加速する業界横断のデータ流通　製造業は何を指針に自社の対応を決めるべきか
製造業でも経営や業務のデータドリブンシフトの重要性が叫ばれるようになって久しい。だが変革の推進は容易ではない。本稿では独自の「概念データモデル」をベースに、「データを中心に据えた改革」に必要な要素を検討していく。（2024/12/2）

蓄電・発電機器：
オリックス初の蓄電所が運転開始、関西電力との共同事業で容量は113MWh
オリックスは2024年11月29日、関西電力と共同で、和歌山県紀の川市で建設を進めてきた「紀の川蓄電所」が完成し、同年12月1日から稼働を開始すると発表した。（2024/11/30）

蓄電・発電機器：
ホンダの熊本製作所に20MWhの蓄電システム、工場への導入では国内最大級に
東京ガスエンジニアリングソリューションが、ホンダが熊本製作所に20MWhの蓄電システムを導入。既に稼働している太陽光発電と連携し、再エネの有効活用に生かすという。（2024/11/28）

太陽光：
出力制御での売電ロスを保証、オムロンらがFIP移行と蓄電池併設の支援サービス
オムロン フィールドエンジニアリング（OFE）と東京センチュリーが、太陽光の高圧案件を持つ事業者向けに、出力抑制による売電ロスを補填する「FIT売電保証サービス」の提供を開始した。（2024/11/27）

材料技術：
製造業で重要な高純度リンマテリアルの循環利用技術開発に着手
三井化学と下関三井化学は、国内の未利用リン資源から回収したリン酸を高純度リンマテリアルへと高付加価値化し、製造業分野での循環利用を可能とするために必要な技術開発に着手した。（2024/11/25）

小寺信良のIT大作戦：
安い電気を“買いだめ”するという発想　ポータブル電源は「家庭用蓄電システム」の夢を見るか
2023年度、出力制限量が全国で計約19.2億キロワット時に達したことが明らかになった。約45万世帯分の年間消費電力量に匹敵する電力が、無駄になったことになる。そこに家庭用蓄電池を挟んで、電気料金の安いタイミングで充電し、高いタイミングで放電できないか、という実証実験がスタートする。（2024/11/15）

プロジェクト：
名古屋で延べ5万m2のマルチテナント型物流施設着工、2025年12月竣工　シーアールイー
シーアールイーは、愛知県名古屋市でマルチテナント型の大型物流施設「ロジスクエア名古屋みなと」を着工した。2025年12月末の竣工を予定。延べ床面積は4万9901.24平方メートル、S造4階建てで最大4テナントに分割賃貸が可能だ。（2024/11/14）

CEATEC 2024：
日本版データスペース「ウラノス・エコシステム」が目指す欧米の良いとこ取り
「CEATEC JAPAN 2024」において、IPA 理事長 兼 DADC センター長の齊藤裕氏が「『ウラノス・エコシステム』が実現する業界や国境を超えたデータ活用の将来像とは」をテーマに講演を行った。（2024/11/7）