「蓄電池」関連の最新 ニュース・レビュー・解説 記事 まとめ

交流電化の功罪
（2025/1/17）

高い信頼性を、低コストで実現：
PR：高電圧システムの電流計測をより簡素＆高精度に　TIのホール効果型センサーが変える
電気自動車（EV）の充電や太陽光発電などの高電圧システムでは、システムの小面積化や効率的な保護／監視／制御を実現する電流センシングのニーズが高まっている。そうしたニーズに応え、Texas Instruments（TI）は新たなホール効果型電流センサーを発表した。日本テキサス・インスツルメンツが、新製品の特徴や使用例を解説する。（2025/1/17）

CES2025 パナソニックキーノート（後編）：
パナソニックグループがサステナビリティを重視する理由、250年計画のカギに
パナソニック ホールディングス グループCEOの楠見雄規氏が、「CES 2025」のオープニングキーノートに登壇した。本稿では、このオープニングキーノートとパナソニックブースの展示内容を前後編に分けて紹介。後編では環境についての取り組みを紹介する。（2025/1/10）

工場ニュース：
マツダが車載用円筒形リチウムイオン電池のモジュール／パック工場、EVに搭載
マツダは車載用円筒形リチウムイオン電池のモジュール、パック工場を山口県岩国市に新設することを発表した。2027年度の工場稼働開始を目指している。（2025/1/7）

脱炭素：
日立、AI活用のバッテリー充放電制御や空調計画最適化ソリューションを提供開始
日立製作所と日立産業制御ソリューションズは、エネルギーマネジメントサービス「EMilia」に、AIを用いた工場、オフィスビル向けのバッテリー充放電制御および空調計画最適化ソリューションを追加した。（2025/1/6）

エネルギー管理：
シャープ製の家庭用蓄電池を遠隔制御、東京電力らがデマンドレスポンス実証
東京電力とシャープが家庭用蓄電池を利用したデマンドレスポンスの実証実験を開始した。（2024/12/29）

第67回「基本政策分科会」：
第7次エネルギー基本計画の原案が公開　2040年の電源構成は再エネが最大想定に
資源エネルギー庁が第7次エネルギー基本計画（エネ基）の原案を公開。エネルギー政策の原則は維持しつつ、2040年やその先を見据えた新たな政策課題や、その対応の方向性などを織り込んだ。（2024/12/26）

素材／化学 年間ランキング2024：
核融合発電の連載が1位に、爆発するリチウムイオン電池を見抜く装置の記事も人気
2024年に公開したMONOist 素材／化学フォーラムの全記事を対象とした「人気記事ランキング TOP10」（集計期間：2024年1月1日〜12月25日）をご紹介します。（2024/12/26）

第5回「発電コスト検証WG」：
2040年の発電コスト検証のとりまとめ　再エネは「統合コスト」も考慮へ
第7次エネルギー基本計画の策定に向けて、将来の各電源の発電コストの検証が進んでいる。第5回「発電コスト検証ワーキンググループ」ではその試算が公開された。本稿ではその中から、主要な電源のコスト検証結果をまとめた。（2024/12/24）

第4回「定置用蓄電システム普及拡大検討会」：
広がる蓄電池の新ビジネス　系統用蓄電システムの需給調整市場における収益性試算が公表
大型の系統向け蓄電池と電力市場を組み合わせた新たなビジネスが広がる昨今。「定置用蓄電システム普及拡大検討会」の2024年度第4回会合では、系統用蓄電システムの需給調整市場における収益性の分析結果などが公表された。（2024/12/20）

「駐車場の通路」に太陽光パネルを設置　イオンモール日の出で実証実験
イオンモールは9月から、駐車場内の通路に太陽光パネルを設置する実証実験を開始した。イオンモール日の出（東京都日の出町）で、2027年8月まで実施する。（2024/12/18）

JPEAが「ソーラーウィーク2024」を開催　今年の大賞に選ばれた地域共生型プロジェクトとは？
太陽光発電協会（JPEA）が「ソーラーウィーク2024」を開催。地域社会に貢献する注目の太陽光プロジェクトを表彰する、ソーラーウィーク大賞も発表が行われた。今年の大賞に選ばれたプロジェクトとは？（2024/12/18）

連載「日本企業が水素社会で勝ち抜くための技術経営戦略」（1）：
水素関連市場で台頭する中国勢――グローバル水素市場の動向と日本企業の現在地
脱炭素社会に向けて世界的に技術開発が加速する水素関連市場。本連載ではグローバルに競争が激化する同市場において、日本企業が採るべき戦略について考察する。初回となる本稿では、足元の日本市場とグローバル市場の動向、そしてその中における日本企業の位置付けを整理する。（2024/12/16）

第66回「基本政策分科会」：
不確実性が増す国際情勢　2040年度のエネルギーミックスを考える上での複数シナリオ
政府は新たなエネルギー基本計画などの策定に向けて、日本が目指すべき2040年度頃の「GX2040ビジョン」の検討を進めている。その議論を担う基本政策分科会では、さまざまな研究機関などから、今後のエネルギー情勢に関する複数の将来シナリオが提示された。（2024/12/12）

第53回「系統WG」：
再エネ出力制御の最新見通しが公表　蓄電池の早期系統接続に関する暫定措置も
再エネ電源に対する出力制御の見通しについて、最新のデータが公表された。また、昨今増加している系統への蓄電池の接続について、その早期接続に向けた対策の方向性も明らかになった。（2024/12/11）

鉄道技術：
水素エンジンハイブリッドシステムを搭載した水素動力車両の試作機が完成
JR東海は、水素を燃料とする水素動力車両の開発の一環として、水素エンジンハイブリッドシステムの試作機を完成させた。今後は性能評価試験や模擬走行試験を進めていく。（2024/12/11）

モノレール登場から200年、なぜ広まらなかったのか　LRTにも共通する課題
公共交通は形を変えながら、新たな局面を迎えている。（2024/12/10）

次世代PVビジネスの必需品！：
PR：“通信”で変わる太陽光発電ビジネス　「LTEゲートウェイ」の活用に注目すべき理由とは？
発電量管理やリモート制御などを目的に、ITシステムの導入が当たり前になりつつある太陽光発電事業。こうしたシステム導入に欠かせないのが安定的な「通信環境」の構築だ。しかし、通信環境が悪い場所に立地する太陽光発電所において、安定した通信環境の構築は一つの課題となっている。そこで注目したいのがファーウェイの「LTEゲートウェイ」の活用だ。（2024/12/5）

粗悪な「互換バッテリー」は減る？　経産省に聞いた“12月28日”に変わること
ネット通販などで「互換バッテリー」をうたい、純正品よりかなり安く売られている非純正リチウムイオンバッテリー。今月28日から少し状況が変わりそうだ。（2024/12/6）

蓄電・発電機器：
「3つの電池」が連携するパナソニックの再エネ活用、英国で実証スタート
パナソニックは2024年11月3日、純水素型燃料電池に太陽電池と蓄電池を組み合わせた3電池連携制御システムなどを英国子会社のパナソニック マニュファクチャリングイギリス（PMUK）の電子レンジ組み立て工場に実証導入したと発表した。（2024/12/6）

真に「データ中心の製造DX」を実現するには（4）：
加速する業界横断のデータ流通　製造業は何を指針に自社の対応を決めるべきか
製造業でも経営や業務のデータドリブンシフトの重要性が叫ばれるようになって久しい。だが変革の推進は容易ではない。本稿では独自の「概念データモデル」をベースに、「データを中心に据えた改革」に必要な要素を検討していく。（2024/12/2）

蓄電・発電機器：
オリックス初の蓄電所が運転開始、関西電力との共同事業で容量は113MWh
オリックスは2024年11月29日、関西電力と共同で、和歌山県紀の川市で建設を進めてきた「紀の川蓄電所」が完成し、同年12月1日から稼働を開始すると発表した。（2024/11/30）

蓄電・発電機器：
ホンダの熊本製作所に20MWhの蓄電システム、工場への導入では国内最大級に
東京ガスエンジニアリングソリューションが、ホンダが熊本製作所に20MWhの蓄電システムを導入。既に稼働している太陽光発電と連携し、再エネの有効活用に生かすという。（2024/11/28）

太陽光：
出力制御での売電ロスを保証、オムロンらがFIP移行と蓄電池併設の支援サービス
オムロン フィールドエンジニアリング（OFE）と東京センチュリーが、太陽光の高圧案件を持つ事業者向けに、出力抑制による売電ロスを補填する「FIT売電保証サービス」の提供を開始した。（2024/11/27）

材料技術：
製造業で重要な高純度リンマテリアルの循環利用技術開発に着手
三井化学と下関三井化学は、国内の未利用リン資源から回収したリン酸を高純度リンマテリアルへと高付加価値化し、製造業分野での循環利用を可能とするために必要な技術開発に着手した。（2024/11/25）

小寺信良のIT大作戦：
安い電気を“買いだめ”するという発想　ポータブル電源は「家庭用蓄電システム」の夢を見るか
2023年度、出力制限量が全国で計約19.2億キロワット時に達したことが明らかになった。約45万世帯分の年間消費電力量に匹敵する電力が、無駄になったことになる。そこに家庭用蓄電池を挟んで、電気料金の安いタイミングで充電し、高いタイミングで放電できないか、という実証実験がスタートする。（2024/11/15）

プロジェクト：
名古屋で延べ5万m2のマルチテナント型物流施設着工、2025年12月竣工　シーアールイー
シーアールイーは、愛知県名古屋市でマルチテナント型の大型物流施設「ロジスクエア名古屋みなと」を着工した。2025年12月末の竣工を予定。延べ床面積は4万9901.24平方メートル、S造4階建てで最大4テナントに分割賃貸が可能だ。（2024/11/14）

CEATEC 2024：
日本版データスペース「ウラノス・エコシステム」が目指す欧米の良いとこ取り
「CEATEC JAPAN 2024」において、IPA 理事長 兼 DADC センター長の齊藤裕氏が「『ウラノス・エコシステム』が実現する業界や国境を超えたデータ活用の将来像とは」をテーマに講演を行った。（2024/11/7）

蓄電・発電機器：
最大21kWhの大容量を実現、ファーウェイが新型住宅用蓄電池を日本市場へ
ファーウェイの住宅用蓄電池の新製品が登場。現行モデルより蓄電容量を高め、最大21kWhまでの容量に対応する。さらに防水性能や火災防止機能など、安全面での機能も強化した新モデルだ。（2024/10/30）

材料技術：
全固体電池実用化に向け固体電解質の大型パイロット装置を基本設計
出光興産は、2027〜2028年における全固体リチウムイオン二次電池の実用化を目標に、全固体電池の材料となる固体電解質の大型パイロット装置の基本設計を2024年10月に開始した。（2024/10/30）

積もる前に動き出す「除雪ドローン」の仕組みと狙い
「Japan Mobility Show」のスタートアップコーナーで面白いモノを見つけました。エバーブルーテクノロジーズの「除雪ドローン」です。（2024/10/29）

AI：
太陽光パネルの盗難や故障をIoTとAIで防ぐ！サンエーとNobest
サンエーとNobestが共同で進める太陽光パネルの大量破棄、故障、盗難に向けたAIプロジェクトが、神奈川県のオープンイノベーション支援プログラム「ビジネスアクセラレーターかながわ」に採択された。（2024/10/28）

蓄電・発電機器：
テスラの家庭用蓄電池「Powerwall」、全国のヤマダデンキで販売開始
テスラの家庭用蓄電池「Powerwall」が全国のヤマダデンキ店舗で販売される。全国規模の家電量販店での取扱開始は、今回が初となる。（2024/10/28）

蓄電・発電機器：
蓄電所ファンドの設立を検討、日本ガイシとSustech
日本ガイシはとSustechが蓄電所ファンドの設立検討を開始。資家から出資を募り、特別目的会社（SPC）を設立して蓄電所を運用する計画。（2024/10/28）

GXの「現実的な進め方」とは：
PR：日本企業GXの現在地と、今取り組むべきこれだけの理由
（2024/10/28）

テスラの家庭用蓄電池、ヤマダデンキで発売　全国規模の家電量販店では初
米Teslaの日本法人Tesla Japanは、同社の家庭用蓄電池「Powerwall」を家電量販店「ヤマダデンキ」で販売すると発表した。（2024/10/24）

陸運大手、企業の脱炭素化をサポート　EV導入、排出量算定などを支援
陸運大手が他企業の脱炭素化を後押しする事業を進めている。（2024/10/23）

電動化：
国内リチウムイオン電池劣化診断機器・サービス市場規模は2035年に19億7000万円へ
矢野経済研究所は、国内のリチウムイオン電池劣化診断機器・サービス市場を調査し、用途別状況、参入企業動向、中長期見通しについて発表した。同市場は拡大基調であり、2035年には19億7000万円に達する見込みだ。（2024/10/18）

第3回「将来の運用容量等の在り方に関する作業会」：
加速する再エネの大量導入、将来の電力系統の運用容量に与える影響と課題
国内で導入が加速する再生可能エネルギー電源。電力広域機関の「将来の運用容量等の在り方に関する作業会」では2030年頃を想定し、再エネ大量導入が電力系統の運用に与える影響や今後の課題について整理を行った。（2024/10/17）

CEATEC 2024：
蓄電池サプライチェーンの課題を解決、BASCが新規参入企業などへアピール
電池サプライチェーン協議会は、「CEATEC 2024」に出展し、成長する蓄電池市場の現状や蓄電池のサプライチェーンの課題などを紹介し、共創パートナーの参加を訴えた。（2024/10/17）

製造業は環境にどこまで本気で取り組むべきか：
CO2の回収と再循環まで踏み込むデンソーのサステナ戦略、なぜ必要なのか
自動車部品メーカーとしてCO2回収や再循環などより本質的なカーボンニュートラルに向けて積極的な技術開発を進めているのがデンソーだ。デンソー 安全・品質・環境本部 安全衛生環境部 サステナブル環境戦略室 室長の小林俊介氏に、環境問題への取り組みとその考え方について話を聞いた。（2024/10/9）

工場ニュース：
再生可能エネルギー併設型蓄電所を愛知県で建設、太陽光発電電力の蓄電も可能
サーラエナジーは、再生可能エネルギー併設型蓄電所「サーラ東三河蓄電所」の建設を愛知県豊橋市で2024年11月から開始する。（2024/10/8）

10月12日開業：
「有明アーバンスポーツパーク」が誕生、愛犬家向けの店舗や飲食店を設置
Tokyo Sports Wellness Villageは10月12日、「有明アーバンスポーツパーク」において、商業区画「ACTLOW URBAN MARKET」をオープンする。（2024/10/4）

電動化：
パンタグラフでEVバスに超急速充電、充電は10分で完了
川崎鶴見臨港バス、東芝、Drive Electro Technologyはパンタグラフ式の超急速充電の有効性を確認する実証事業に向けて共同検討を行う。（2024/10/3）

トヨタ自動車におけるクルマづくりの変革（1）：
昭和初期のトヨタはどのようなクルマづくりを行っていたのか
トヨタ自動車がクルマづくりにどのような変革をもたらしてきたかを創業期からたどる本連載。第1回は、昭和初期に当たる1930年代から1940年代にかけてトヨタのクルマづくりがどのように進んでいったのかを見ていく。（2024/10/3）

製品動向：
工事現場の仮設ハウスに太陽光発電＋蓄電池導入、やまびこが実証実験開始
やまびこと太陽建機レンタルは、静岡県の工事現場にバッテリーエネルギー貯蔵システム型の「shindaiwa 50kVAマルチハイブリッドキューブ」を導入し、仮設ハウスへの電力供給の実証運用を開始した。（2024/9/27）

第3回「DR ready勉強会」：
ヒートポンプ給湯機による「上げDR」　機器のDR ready要件を策定へ
家庭で利用されるエネルギー機器のさらなる効率運用に向けて、デマンドレスポンスの活用を目的に導入される「DR ready制度」。国はまずエネルギー使用量の大きいヒートポンプ給湯機を対象に、機器のDR ready要件を整備する方針だ。（2024/9/27）

第52回「系統WG」：
中期の再エネ出力制御の見通しが更新、系統用蓄電池の早期接続を促す新施策も
資源エネルギー庁の系統ワーキンググループにおいて、再エネの出力制御の見通しが更新。今後増加が見込まれる系統用蓄電池の導入について、早期の系統接続を可能にする新施策の方針も公表された。（2024/9/25）

伝導率は既存の固体電解質に匹敵：
全固体フッ化物イオン電池向けイオン伝導体を開発
追手門学院大学は、九州大学や高エネルギー加速器研究機構と共同で、アニオン副格子の回転機構を用いた「フッ化物イオン伝導体」を新たに開発した。合成した化合物は、全固体フッ化物イオン電池に用いられている既存の固体電解質に匹敵するフッ化物イオン伝導率を達成した。（2024/9/24）

蓄電・発電機器：
最大容量15.4kWhを実現可能な住宅用蓄電池、シャープが販売
シャープが住宅用蓄電池の新製品を発表。2台の組み合わせで最大15.4kWhの大容量を実現可能にした。（2024/9/20）