増収増益は6社のみ:
2024年3月期通期 国内半導体商社 業績まとめ
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:21社)の2024年3月期(2023年度)通期業績は、集計対象の21社中、増収増益は6社のみだった。(2024/6/13)
通期は10社が減収、12社が減益予想:
2024年3月期上期 国内半導体商社 業績まとめ
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:21社)の2024年3月期上期(2023年4月〜9月)業績は、集計対象の21社のうち10社が増収増益だった。(2023/12/11)
産業動向:
非接触の視線計測システムが竹中土木の「透過表示コックピットシステム」に採用
東陽テクニカの非接触式視線計測システム「Smart Eye Pro DX システム」が竹中土木開発の「透過表示コックピットシステム」に採用された。(2023/11/17)
人工知能ニュース:
AI画像解析モデルを搭載したエッジAI小型ネットワークカメラを発売
i-PROは、AMBLのAI画像解析モデル「AgenderCROSS」を搭載した、エッジAI小型ネットワークカメラ「i-PRO mini」を発表した。ネットワークカメラの映像をリアルタイムで解析し、入退場者の数や属性を検知、通知できる。(2023/7/28)
電子機器設計/組み込み開発メルマガ 編集後記:
国内半導体商社も新時代に突入、売上高1兆円企業が誕生
国内の半導体商社でも、ついに「売上高1兆円」を突破した企業が誕生しました。これにより、半導体商社の再編は本格化するのでしょうか。(2023/6/12)
19社が増収増益:
2023年3月期通期 国内半導体商社 業績まとめ
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:21社)の2023年3月期(2022年度)通期業績は、集計対象の21社19社が増収増益だった。(2023/6/7)
19社が増収増益:
2023年3月期第3四半期累計 国内半導体商社 業績まとめ
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:21社)の2023年3月期(2022年度)第3四半期累計(2022年4〜12月)業績は、集計対象の21社19社が増収増益となった。(2023/3/13)
コロナ禍の落ち込みから回復、大半が増収増益:
2022年3月期上期 国内半導体商社 業績まとめ
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:21社)の2022年3月期(2021年度)上期(2021年4〜9月)業績は、世界的な設備投資需要の回復やデジタル関連需要の強さを背景とした半導体の需要増などの影響から、19社が前年同期売上高を上回った。また、21社中18社が増収増益だった。【訂正あり】(2021/11/24)
新型コロナで16社が通期予想を見送り:
2020年3月期通期 国内半導体商社 業績まとめ
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:21社)の2020年3月期通期業績は、米中貿易摩擦の激化や新型コロナの影響などから、12社が前年同期比減収となった。(2020/6/10)
14社が減収、増収増益は4社のみ:
2020年3月期上期 国内半導体商社 業績まとめ
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:22社)の2020年3月期上期業績は、長引く米中貿易摩擦や中国経済の減速などの影響で、14社が前年同期の売上高を下回る減収になった。【訂正あり】(2019/11/20)
大山聡の業界スコープ(23):
マーケティングオートメーションが半導体商社を危機に追い込む現実
Texas Instruments(以下、TI)は、長年にわたり販売代理店として提携してきた半導体商社との販売特約店契約の終了を相次いで発表している。長年、半導体商社との連携を重要視してきたはずのTIが、なぜこうした代理店リストラを実施しているのか。今回は、この辺りの事情と今後の見通しについて考えてみたい。(2019/11/7)
工場ニュース:
ASEAN地域のEMS事業の生産能力を増強する第2工場をタイに建設
加賀電子は、タイの現地法人KAGA ELECTRONICSの第2工場を建設する。ASEAN地域の電子機器の受託製造サービスなどのEMS事業の生産能力を増強し、成長戦略を加速させる。(2019/9/19)
ソフトバンクと村田製作所:
IoTプラットフォーム向け通信モジュールを開発
ソフトバンクと村田製作所は、ソフトバンクのIoT(モノのインターネット)プラットフォームに対応する小型のLPWA(Low Power Wide Area)通信モジュールを共同開発した。(2019/7/9)
増収増益の商社は半数以下に:
2019年3月期 国内半導体商社 業績まとめ
半導体や電子部品、電子機器などを扱う主要な国内半導体/エレクトロニクス商社(集計対象:22社)の2019年3月期業績は、2018年後半からの中国経済の減速などの影響を受けて、半数近くの商社が前年売上高を下回る減収になった。(2019/6/13)
「iPhone」関連は意外に少なく:
2018年の記事ランキング トップ10
「1年間の総合記事ランキングトップ10」をお届けします! 2018年は、どんな記事がよく読まれたのでしょうか。(2018/12/28)
いろいろあった1年でした……:
2018年のエレクトロニクス業界を記事で振り返る
2018年のエレクトロニクス業界を、EE Times Japanに掲載した記事で振り返ります。(2018/12/28)
EE Times Japan×EDN Japan 統合電子版:
“通常とは違う過程で登場”したNVIDIA GPU「Turing」は何が新しいのか ―― 電子版2018年10月号
EE Times Japan×EDN Japan 統合電子版 2018年10月号を発行致しました。今回のCover Storyは、2018年9月に開催された「GTC Japan 2018」のリポートとして「「Turing」は何が新しいのか」をお届けします。その他、IDTの買収を発表したルネサス エレクトロニクスの社長インタビュー記事、東京大学などが発表した「量子計算に応用可能な電子状態を作り出す」技術などを掲載しています。ぜひ、ご覧ください!(2018/10/15)
国内エレ商社がまた再編:
UKCとバイテックが経営統合、新会社は「レスターホールディングス」に
UKCホールディングス(以下、UKC HD)とバイテックホールディングズ(以下、バイテックHD)は2018年9月14日、両社の経営統合を行うと発表した。UKC HDが存続会社となり、バイテックHDの株式1株に対し、UKC HDの株式1株を割り当てる。(2018/9/14)
国内トップを狙えるエレ商社に:
加賀電子が富士通エレを買収へ、売上高5000億円規模に
加賀電子と富士通セミコンダクターは2018年9月10日、富士通セミコンダクターが所有する富士通エレクトロニクスの全株式を加賀電子が取得することで合意し、最終契約を締結したと発表した。(2018/9/10)
23社中19社が増益達成:
2018年3月期【半導体商社】業績まとめ
EE Times Japanではこのほど、半導体、電子部品などを取り扱う国内半導体/エレクトロニクス商社の2018年3月期業績をまとめた。2018年3月期業績を発表した上場するエレクトロニクス商社23社のうち19社が前年比増収を達成。営業利益では、23社中21社が前年比増益となり、2018年3月期は多くのエレクトロニクス商社にとって、回復、成長の1年となった。(2018/6/27)
電子ブックレット:
野武士・加賀電子「M&Aで商社再編を主導する」
アイティメディアがモノづくり分野の読者向けに提供する「EE Times Japan」「EDN Japan」「MONOist」に掲載した主要な記事を、読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、独立系エレクトロニクス商社である加賀電子のビジネス展開について、門良一社長とのインタビューを紹介します。(2018/1/28)
年末企画:
2018年3月期上期、半導体商社業績まとめ
主な国内半導体/エレクトロニクス商社の2018年3月期上半期の業績をまとめた。集計対象24社のうち、20社が増収を達成し、好調ぶりが目立った。(2017/12/28)
増収は23社中6社……:
2017年3月期、半導体商社の業績まとめ
国内主要半導体/エレクトロニクス商社の2017年3月期業績をまとめた。対象23社のうち、増収企業は6社にとどまり、減収傾向が強い決算となった。(2017/6/14)
電子ブックレット:
UKC“3000億の壁”突破にはM&Aが不可欠
EE Times Japanに掲載した記事を読みやすいPDF形式の電子ブックレットに再編集した「エンジニア電子ブックレット」。今回は、半導体商社であるUKCホールディングス(UKC HD)社長の福寿幸男氏とのインタビューを紹介する。(2017/5/14)
ユビキタス Navi-Ene Biz ディスアグリゲーション:
ディスアグリゲーション技術を電力事業者向けに――電力情報を活用した生活サービス開発を支援
ユビキタスは、住宅の総消費電力量データから各電気機器の利用状況を把握する「ディスアグリゲーション技術」を使用したサービス「Navi-Ene Biz ディスアグリゲーション」の提供を2017年4月1日から開始する。(2017/2/24)
半導体商社トップインタビュー 加賀電子:
野武士・加賀電子「M&Aで商社再編を主導する」
2016年も収まらなかった半導体業界に吹き荒れるM&Aの嵐。この業界再編は、半導体商社にとっても変革期を迎えたことを意味するだろう。そこでEE Times Japanは、半導体各社トップへのインタビュー企画を進めている。今回は、加賀電子で社長を務める門良一氏に聞いた。(2017/2/9)
HDD向け、2020年まで横ばい:
日本電産 永守氏「売上高2兆円へ確度上がった」
日本電産は、2017年3月期第3四半期の決算説明会を開催した。売上高は前年同期比3.0%減となる8682億2800万円、営業利益は同17.6%増となる1061億9700万円、純利益は同17.4%増となる816億3800万円となった。これに伴い、通期の業績予想を上方修正した。(2017/1/26)
年末企画:
2016年上半期、半導体商社の業績まとめ
2016年になっても収まらない、半導体業界に吹き荒れるM&Aの嵐。この収まらない業界再編は半導体商社にとっても変革期を迎えたことを意味するだろう。今回は年末企画として、株式上場する国内主要半導体商社の2016年上半期における業績についてまとめた。(2016/12/19)
半導体商社トップインタビュー UKC HD:
UKC、“3000億の壁”突破にはM&Aが不可欠
2016年になっても収まる気配がない、半導体業界に吹き荒れるM&Aの嵐。この業界再編は、半導体商社にとっても変革期を迎えたことを意味するだろう。そこで、EE Times Japanでは、各半導体商社のトップに今後の戦略を問うインタビュー企画を進めている。今回は、2016年4月に加賀電子との経営統合中止を発表したUKCホールディングス(UKC HD)社長の福寿幸男氏に聞いた。(2016/10/26)
“地上波最高音質”も:
明日から始まるデジタル放送「i-dio」とは?
エフエム東京が3月から東京、大阪、九州沖縄の1都3県で3月1日にサービスを開始する無料デジタル放送「i-dio」(アイディオ)の放送内容を発表した。(2016/2/29)
「ひぐらしのなく頃に粋」「咲-Saki-全国版」の加賀クリエイトが解散 「スマホゲーム市場で成長力作り出せず」
PS Vita向け「ひぐらしのなく頃に粋」などを手掛けるゲームメーカー、加賀クリエイトが解散を発表した。(2016/1/5)
ナグザットを前身とする加賀クリエイトが解散 「ひぐらしのなく頃に粋」や「咲-Saki-全国編」を手がける
2015年12月31日をもって解散していた。(2016/1/5)
ユーザー企業導入事例:
加賀電子、社内コミュニケーション基盤を刷新 固定電話2割削減、富士通システムで構築
外出先で内線受け、スマホでも──。加賀電子が新本社移転を機に、新コミュニケーション基盤を構築。社員が最適なコミュニケーション手段を選択できる環境を整えた。システム構築は富士通が担った。(2014/10/20)
カーステでスマホの音楽を楽しむ:
加賀ハイテック、Bluetoothと有線に対応したFMワイドバンドトランスミッター「MeoSound transmitter WideBand」
加賀ハイテックは、カーステレオにBluetooth接続や有線接続可能なFMワイドバンドトランスミッター「MeoSound transmitter WideBand」を9月26日に発売する。(2014/9/18)
SOHO/中小企業に効く「プロジェクター」の選び方(第3回):
即戦力の「プロジェクター」を利用シーンごとに選んでみた
会議や取引先へのプレゼンに欠かせないプロジェクター。そんなビジネス用プロジェクターの選び方を提案する本連載の最終回は、3つの利用シーンごとにおすすめ製品例を紹介しよう。(2014/6/5)
離れた場所からの自撮りもキレイに:
加賀ハイテック、iOS機器向けのBluetoothシャッターリモコン
自分のスマートフォンで自分を写す「自撮り」で困ったことはないだろうか? 自分の手で持って写すから、どうしても近距離からしか写せない。加賀ハイテックはちょっとした工夫で自撮りの自由度を広げる機器を発売する。(2014/5/21)
解散のサイバーフロント、「セインツロウIV」など海外3タイトルを発売中止
12月19日に解散したゲームメーカーのサイバーフロントが、発売を予定していた海外タイトル3本を発売中止、「オペレーションアビス」が発売日未定に。(2013/12/27)
ゲーム会社・サイバーフロントが解散へ 「シヴィライゼーション」「セインツロウ」などの洋ゲーローカライズを手がける
貴重な洋ゲー枠が……。(2013/12/20)
ゲーム会社サイバーフロントが解散へ 「経営体制立て直し困難」
海外ゲームのローカライズなどを手がけているサイバーフロントが解散へ。親会社の加賀電子が「前経営者が構築した経営体制の立て直しは困難と判断した」という。(2013/12/20)
防水タイプに音声ガイダンス付き、加賀電子から4種のBluetoothデバイスが登場
加賀電子は「TAXAN MeoSound」(ミーオサウンド)シリーズの新製品4機種を9月13日から順次発売する。(2013/9/12)
出張にも:
無線APやメディアサーバにもなるワイヤレスカードリーダー、「TAXAN MeoBankSD」
加賀ハイテックは、ワイヤレスカードリーダー「TAXAN MeoBankSD」(ミーオバンク)を11月26日に発売する。手のひらサイズながら、無線LANのアクセスポイントにもなる多機能機だ。(2012/11/20)
加賀ハイテック、iPadを4台同時に急速充電するアダプターなど「MeoPower」新製品
加賀ハイテックは11月20日、iPhone/iPad用の周辺機器新製品として、iPadにも対応する充電器&バッテリーシリーズ「TAXAN MeoPower」(ミーオパワー)5製品を発表した。(2012/11/20)
Siriを呼び出せるBluetoothスピーカー、加賀ハイテックから
加賀ハイテックは、iPhone/iPad用の周辺機器新製品として、Siri対応のBluetoothスピーカー「TAXAN MeoSound SR」(ミーオサウンド)を11月26日に発売する。(2012/11/20)
【CEATEC JAPAN 2012】加賀ハイテックブース、バッテリー駆動も可能で固定回線Wi-Fiルーターにもなるワイヤレスストレージ「MeoBankSD」を展示
MeoBankSDはそんな一般的なワイヤレスストレージ端末でありつつも、固定網向けのWi-Fiルーター機能も備えている。(2012/10/5)
加賀ハイテック、Bluetooth対応の振動スピーカーなど2機種を発売
加賀ハイテックは、Bluetoothに対応したスマートフォン/タブレットPC向けの振動式スピーカー「MeoSound MS001」と、スティック型のコンパクトなステレオスピーカー「MeoSound MS002」を発売する。(2012/9/11)
TECHNO-FRONTIER 2012 電源設計:
ビル向け省エネセンサーの提供開始、加賀電子とアイテックが環境発電モジュールを展示
環境発電は、いかに発電量を増やすかという段階から、アプリケーションやソリューションを提供する段階に移ってきた。加賀電子とアイテックは、ビルの省エネ用途などに利用できる最終製品を多数見せた。(2012/7/17)
TECHNO-FRONTIER 2012 速報記事一覧:
実用期迎える次世代パワー半導体SiC・GaNに注目、雑音対策の新提案も続々【7/19追加あり】
電源・モーター制御やEMC・ノイズ対策、各種センサーをはじめとする電子部品など、エレクトロニクス設計の要素技術が一堂に会する専門展示会「TECHNO-FRONTIER 2012(テクノフロンティア2012)」が2012年7月11〜13日に東京ビッグサイトで開催。ここでは、その速報記事を集約してお届けする。(2012/7/13)
3世代のiPadを横並び比較:
“新しいiPad”の液晶は黄色い? それとも正しい色?――測色器で徹底チェック
手元にある初代iPad、iPad 2、第3世代の新しいiPad。3台並べてみると、かなり色が違って見える。そこで、歴代iPadの色再現性をまとめてチェックしてみた。(2012/4/2)
加賀ハイテック、“著作権保護機能”対応のAndroidタブレット「Meopad」シリーズを発表
加賀ハイテックは、CPRMによる著作権保護機能に対応したAndroidタブレット「Meopad」シリーズ3モデルを発表。年内より順次投入する。(2011/10/4)
独自の超解像技術で差別化:
ナナオが放つ“3万9800円”のIPS液晶――「FORIS FS2332」を検証する
「FORIS FS2332」は、白色LEDバックライト付きのIPSパネルを採用した23型フルHD液晶ディスプレイ。独自の超解像技術を搭載しており、直販で3万9800円の低価格が魅力だ。(2011/8/12)
にわかに地球規模のトピックとなった新型コロナウイルス。健康被害も心配だが、全国規模での臨時休校、マスクやトイレットペーパーの品薄など市民の日常生活への影響も大きくなっている。これに対し企業からの支援策の発表も相次いでいるが、特に今回は子供向けのコンテンツの無料提供の動きが顕著なようだ。一方産業面では、観光や小売、飲食業等が特に大きな影響を受けている。通常の企業運営においても面会や通勤の場がリスク視され、サーモグラフィやWeb会議ツールの活用、テレワークの実現などテクノロジーによるリスク回避策への注目が高まっている。